2015年のパラダイム大転換を象徴する世界的な動きが三つある。うち二つは国連によるもので、一つは2030年の地球社会のめざすべき姿を示す「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)」の採択である。もう一つは、COP21(第21回国連気候変動枠組条約締約国会議)における21世紀後半にCO2排出量の実質ゼロをめざす「パリ協定(Paris Agreement)」の合意である。三つめは、G20財務大臣・中央銀行総裁会議の4月声明を受けて、FSB (金融安定理事会)が金融機関に対する気候変動リスクの情報開示基準を検討する「気候関連財務ディスクロージャー・タスクフォース(TCFD)」を設置したことである。