ジャカルタのオフィス市場～交通インフラの整備でダイナミックに変貌する可能性も～

<要旨>

ジャカルタの賃貸オフィス市場では、リーマンショック以降の回復における賃料上昇率が、北京を上回りアジア最大であった。これは、経済の高成長を背景に、進出する海外企業の急増でオフィス需給が逼迫したためであった。
ジャカルタ中心部には、ゴールデントライアングルと呼ばれるCBD が形成されており、海外企業が高水準の賃料で入居している。ただし、2014年からの景気減速により、オフィス需給はやや緩和し、大幅に上昇していた賃料も頭打ちとなっている。
2015年以降は大量供給局面に入り、CBDで多数の超高層ビルが供給される他、郊外の各エリアでもオフィスビルの竣工が相次ぐ。今後、オフィス需給のさらなる緩和が懸念されるものの、中長期的には、交通インフラの整備で都市形態がダイナミックに変貌し、賃貸オフィス市場にも構造的な変化が現われる可能性が高い。

増宮守（）

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