2015・2016年度経済見通し～14年10-12月期ＧＤＰ2次速報後改定

＜実質成長率:2014年度▲1.0％、2015年度1.8％、2016年度1.9％を予想＞

2014年10-12月期の実質ＧＤＰ（2次速報値）は民間在庫、設備投資の下方修正などから1次速報の前期比0.6％（年率2.2％）から前期比0.4％（年率1.5％）へと下方修正された。
ＧＤＰ2次速報の結果を受けて、2月に発表した経済見通しの改定を行った。実質ＧＤＰ成長率は2014年度が▲1.0％、2015年度が1.8％、2016年度が1.9％と予想する。2014年10-12月期の実績値の下方修正を受けて2014年度の見通しを▲0.1％下方修正した。
消費増税後の落ち込みからの回復は力強さに欠けているが、先行きは原油安の恩恵が家計、企業に広がることにより、個人消費、設備投資を中心に景気の回復基調が強まる可能性が高い。
消費者物価上昇率（生鮮食品を除く総合）は2015年度入り後にいったんマイナスとなる可能性が高いが、原油価格の上昇や景気回復に伴う需給バランスの改善などから2015年内には再びプラスとなるだろう。消費者物価上昇率は2014年度が0.9％、2015年度が0.3％、2016年度が1.3％と予想する（消費税の影響を除く）。

経済研究部経済調査部長

斎藤太郎（さいとうたろう）

研究領域：経済

研究・専門分野
日本経済、雇用

・ 1992年：日本生命保険相互会社
・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職

・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2018年～　統計委員会専門委員