社会研究部 上席研究員
百嶋 徹（ひゃくしま とおる）
研究領域：経営・ビジネス
研究・専門分野
企業経営、産業競争力、産業政策、イノベーション、企業不動産（CRE）、オフィス戦略、AI・IOT・自動運転、スマートシティ、CSR・ESG経営
関連カテゴリ
■見出し
1――はじめに
2――サプライチェーン改革に関わる考察
3――自社小売店舗網の構築に関わる考察
4――部品調達・生産委託と設備投資の考え方
5――世界を良くしたいという高い志が経営の原動力
6――日本企業へのインプリケーション
■introduction
米アップルは、2001年発売の携帯音楽プレーヤー「iPod」を皮切りに、スマートフォン「iPhone」、タブレット「iPad」など、人々のライフスタイルを豊かにする画期的な製品・サービスを相次いで開発・発売し、それらの大ヒットにより世界を代表するハイテク企業に躍進した。
しかし、アップルも順風満帆でここまで来たわけではない。90年代後半にパソコンのOSを巡る競争で米マイクロソフトの「Windows」に敗れ、パソコンの市場シェアを低下させ経営危機に陥った。未曾有の経営危機を受けて、経営方針を巡る対立などにより85年に同社を去った創業者のスティーブ・ジョブズ氏が97年に暫定CEO（最高経営責任者）に復帰した。アップルが経営危機を脱し、その後躍進できたことについては、ジョブズ氏がカリスマ性を持った時代を先取りするビジョナリーとして果たした役割を抜きには勿論語れないが、ジョブズ氏の経営哲学やビジョンを実現・実践すべく、あらゆる事業プロセスで徹底した「定石戦略」が組織的に追求されている点も見逃せない。
本稿では、後者の視点から、経済性（収益性）を犠牲にせずに製品企画開発における創造性を徹底追求する、アップルのものづくり経営の本質について、財務データや既存文献などの公開資料を基に考察する 。アップルの経営危機からの復権の軌跡は、業績不振に陥っている家電メーカーなど日本の製造業にとって、学ぶべきものが多いはずである。
社会研究部 上席研究員
研究領域：経営・ビジネス
研究・専門分野
企業経営、産業競争力、産業政策、イノベーション、企業不動産（CRE）、オフィス戦略、AI・IOT・自動運転、スマートシティ、CSR・ESG経営
【職歴】
1985年 株式会社野村総合研究所入社
1995年 野村アセットマネジメント株式会社出向
1998年 ニッセイ基礎研究所入社 産業調査部
2001年 社会研究部門
2013年7月より現職
・明治大学経営学部 特別招聘教授（2014年度～2016年度）
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員
・（財）産業研究所・企業経営研究会委員（2007年）
・麗澤大学企業倫理研究センター・企業不動産研究会委員（2007年）
・国土交通省・合理的なCRE戦略の推進に関する研究会（CRE研究会） ワーキンググループ委員（2007年）
・公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会CREマネジメント研究部会委員（2013年～）
【受賞】
・日経金融新聞（現・日経ヴェリタス）及びInstitutional Investor誌 アナリストランキング 素材産業部門 第1位
（1994年発表）
・第1回 日本ファシリティマネジメント大賞 奨励賞受賞（単行本『CRE（企業不動産）戦略と企業経営』）