経済研究部 主任研究員
高山 武士（たかやま たけし）
研究領域：経済
研究・専門分野
欧州経済、世界経済
関連カテゴリ
【要旨】
結果の概要：足もとの上昇圧力は弱い
8月26日にＳ＆Ｐが発表した6月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で▲0.2％、原系列の前年同月比で+8.1％となった。市場予想（Bloomberg集計の中央値、以下同様）である前月比+0.0％、前年同月比+8.3％をいずれも下回る結果となった。5月（改定値）の前月比▲0.3％、前年同月比+9.4％と比較すると、前月比では2カ月連続のマイナス、前年同月比ベースでは伸び率が鈍化している。なお、今月から全米ベースの価格指数が月次で公表されており（従来は四半期ベースでの公表）、全米ベースの結果は前月比で▲0.1％（前月：同▲0.1）、前年同月比で+6.2％（前月：同+7.1％）であった。
一方、8月26日に連邦住宅金融局（ＦＨＦＡ）が発表した6月の住宅価格指数（ＨＰＩ）は前月比+0.4％と5月改定値（同+0.2％）よりやや加速、市場予想の+0.3％も上回った。ただし、前年同月比では+5.2％となり5月改定値（同+5.4％）から伸び率が鈍化している。
これまで住宅価格の上昇スピードは速く、ケース・シラー指数はピーク時の8割強、より平均的な購入者を対象にしたＨＰＩはピーク時の9割以上まで回復しているが、足もとではケース・シラー指数が2カ月連続で下落するなど、上昇圧力が弱まっている。今後は、こうした価格の上昇一服がどれだけ住宅需要を促進させるのかに注目が集まると見られる（詳細はＰＤＦを参照）。
経済研究部 主任研究員
研究領域：経済
研究・専門分野
欧州経済、世界経済
【職歴】
2002年 東京工業大学入学（理学部）
2006年 日本生命保険相互会社入社（資金証券部）
2009年 日本経済研究センターへ派遣
2010年 米国カンファレンスボードへ派遣
2011年 ニッセイ基礎研究所（アジア・新興国経済担当）
2014年 同、米国経済担当
2014年 日本生命保険相互会社（証券管理部）
2020年 ニッセイ基礎研究所
2023年より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員