経済研究部 主任研究員
高山 武士（たかやま たけし）
研究領域：経済
研究・専門分野
欧州経済、世界経済
関連カテゴリ
【要旨】
結果の概要：住宅価格が急減速
6月24日にＳ＆Ｐが発表した4月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で+0.2％、原系列の前年同月比で+10.8％となり、3月（改定値）の前月比+1.2％、前年同月比+12.4％および市場予想（Bloomberg集計の中央値、以下同様）の前月比+0.8％、前年同月比+11.5％を下回った。前月比の年率換算で見ると+2.3％と前月（同+16.0％）から大幅に低下、減速の目立つ結果だったと言える。
また、同じ6月24日に連邦住宅金融局（ＦＨＦＡ）が発表した4月の住宅価格指数（ＨＰＩ）は前月比+0.0％と横ばいとなり、こちらも3月改定値（同+0.7％）から減速、市場予想の+0.5％も下回った。前年同月比も+6.0％となり3月（同+6.4％）から減速している。
住宅価格の水準は、ケース・シラー指数で見てピーク時の8割強、より平均的な購入者を対象にしたＨＰＩはピーク時の9割以上まで回復しており、これまで住宅価格の回復ペースが速かったことが住宅需要を低迷させていた面がある。それだけに価格上昇の一服は、むしろ住宅市場にとっては好材料となり得る。3月の住宅価格伸び率が予想以上に高かったということを考えると、今回の減速が一時的な反動減という可能性も否定はできないが、いずれにしても住宅価格は住宅販売や住宅着工に及ぼす影響が大きいため、今後の動きが注目される。
経済研究部 主任研究員
研究領域：経済
研究・専門分野
欧州経済、世界経済
【職歴】
2006年 日本生命保険相互会社入社（資金証券部）
2009年 日本経済研究センターへ派遣
2010年 米国カンファレンスボードへ派遣
2011年 ニッセイ基礎研究所（アジア・新興国経済担当）
2014年 同、米国経済担当
2014年 日本生命保険相互会社（証券管理部）
2020年 ニッセイ基礎研究所
2023年より現職
・SBIR（Small Business Innovation Research）制度に係る内閣府スタートアップ
アドバイザー（2024年4月～）
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員