経済研究部 主任研究員
高山 武士（たかやま たけし）
研究領域：経済
研究・専門分野
欧州経済、世界経済
関連カテゴリ
【要旨】
結果の概要：伸び率の鈍化傾向が続く
4月29日にＳ＆Ｐが発表した2月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で+0.8％、原系列の前年比で+12.9％となった。市場予想（Bloomberg集計の中央値、以下同様）である前月比で+0.8％、前年同月比で+13.0％とほぼ同様の結果であった。また、1月（改定値）の前月比で+0.8％、前年同月比で+13.2％と比較すると、前年比ベースでやや伸び率が鈍化したものの、変化幅は小幅にとどまった。
一方、4月22日に連邦住宅金融局（ＦＨＦＡ）が発表した2月の住宅価格指数（ＨＰＩ）は前月比+0.6％と1月改定値（同+0.4％）よりやや加速、市場予想の+0.5％もわずかに上回っている。ただし、前年同月比では+6.9％と1月改定値（同+7.2％）から伸び率が鈍化しており、2013年後半に住宅価格の伸び率がピークアウトしている傾向はケース・シラー指数と同様である。
住宅価格の水準を見ると、ケース・シラー指数は、ピーク時の8割強であり、上昇余地があるように思われるが、より平均的な購入者を対象にしたＨＰＩで見ればピーク時の9割以上まで回復しており、住宅の割安感は薄れていると考えられる（詳細はＰＤＦを参照）。今後、賃金の改善ペースが緩慢ななか、住宅価格の伸び率についても鈍化が続くのかが注目と言える。
経済研究部 主任研究員
研究領域：経済
研究・専門分野
欧州経済、世界経済
【職歴】
2002年 東京工業大学入学（理学部）
2006年 日本生命保険相互会社入社（資金証券部）
2009年 日本経済研究センターへ派遣
2010年 米国カンファレンスボードへ派遣
2011年 ニッセイ基礎研究所（アジア・新興国経済担当）
2014年 同、米国経済担当
2014年 日本生命保険相互会社（証券管理部）
2020年 ニッセイ基礎研究所
2023年より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員