金融研究部 主席研究員 チーフ株式ストラテジスト
井出 真吾（いで しんご）
研究領域：医療・介護・ヘルスケア
研究・専門分野
株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成
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2001年６月、我が国にそれまで１本しかなかったＥＴＦ（上場投資信託：Exchange Traded Funds）の追加設定を可能とする政令等の改正がなされた。その後、順調に増えたとは言えないが、10年目となる昨年、ついに上場本数が100本を超えた（図表－１）。
種類別では、日経平均などの国内株価指数タイプ（業種別株価指数タイプを含む）が60本で最も多く、商品タイプや外国株価指数タイプがそれに続く。商品タイプには、プラチナやパラジウムといった希少金属のほか、原油や天然ガスなどのエネルギー、小麦、とうもろこし、大豆などの穀物を対象とするETFもあり、これらの価格変動を予想して投資することが可能だ。また、外国株価指数タイプには、米国のほか、中国、インド、ブラジルの各国株価指数に連動するタイプのＥＴＦも登場し、投資家の選択肢は大きく広がった。
このように近年急速に増加しているＥＴＦだが、諸外国と比べるとまだまだ少ない（図表－２）。最も多いアメリカには日本の10倍を超える本数のＥＴＦがあり、ヨーロッパ諸国も数百本のＥＴＦが上場している。国によってＥＴＦ制度の導入時期や推進度合いが異なることなどが背景だが、だとすれば日本でもＥＴＦが増える余地は大きいといえるかもしれない。
ただ、いくら本数が増えても売買が伴わなければその意味は薄れてしまう。乱暴な言い方をすれば、魅力に欠けるＥＴＦが乱立すると、投資家が目的のＥＴＦを探す際の邪魔になるだけでなく、無駄な管理コストが発生し、結果としてそのコストが投資家に転嫁されかねないからだ。これまで我が国ＥＴＦの普及に尽力された関係者に敬意を表するとともに、投資家にとって魅力的なＥＴＦラインナップがより一層充実するよう期待したい。
金融研究部 主席研究員 チーフ株式ストラテジスト
研究領域：医療・介護・ヘルスケア
研究・専門分野
株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成
【職歴】
1993年 日本生命保険相互会社入社
1999年 （株）ニッセイ基礎研究所へ
2023年より現職
【加入団体等】
・日本ファイナンス学会理事
・日本証券アナリスト協会認定アナリスト