3月調査短観～大企業製造業の業況判断ＤＩは過去最悪に

3月調査短観は、注目度が高い大企業製造業・業況判断ＤＩが▲58と1975年5月調査の▲57を抜いて過去最悪、悪化幅も34ポイントとこちらも過去最大の落ち込みとなった。収益、設備、雇用といった事業計画が大きく腰折れするなど、現在の景気後退が水準、悪化スピードとも「戦後最悪」であることを裏付ける内容となった。
ただし、大企業製造業、非製造業の業況判断（先行き）が改善、国内外とも需給判断（先行き）が改善見込みなど足元の真っ暗な状況から少し明るい「芽」と見られるポイントも。その芽が強くなってくれば、景気回復のパスが見えてくるが、現在の海外経済・金融市場の状況からすれば、今後さらにストック調整が本格化し、景気が下振れするリスクが高いと読み取るのが3月調査短観の素直な解釈だろう。
日銀にとって今回の短観は、足元の最悪の状況を改めて認識させる結果となった。ただし、先行きについていくつかの「芽」が見えていたことで、2009 年度後半以降、経済は持ち直すとのシナリオは維持されると読む。金融政策は今後も危機対応で動くことになるだろう。

総合政策研究部常務理事チーフエコノミスト・経済研究部兼任

矢嶋康次（やじまやすひで）

研究領域：金融・為替

研究・専門分野
金融財政政策、日本経済　

・ 1992年　：日本生命保険相互会社
・ 1995年　：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2021年から現職
・早稲田大学・政治経済学部（2004年度～2006年度・2008年度）、上智大学・経済学部（2006年度～2014年度）非常勤講師を兼務
・ 2015年　参議院予算委員会調査室客員調査員