景気後退と経済見通しの下方修正

2008年7-9月期のＧＤＰ2次速報を受けて、民間調査機関が発表した経済見通しによれば、実質ＧＤＰ成長率の予測値（平均）は2008年度が前年比▲1.0％、2009年度が前年比▲0.9％と2年連続でマイナス成長となった。
経済情勢が想定を上回るペースで悪化していることを反映し、このところ経済見通しの下方修正が続いている。
経済見通し（実質ＧＤＰ成長率の予測値）は、景気回復局面では上方修正、景気後退局面では下方修正が続く傾向があるが、景気が転換点を迎えた後、比較的早い段階で修正が始まることが多い。
一方、景気の転換点に関するエコノミストの判断は遅れる傾向がある。直近の景気の山は2007年末頃と見られるが、「ESPフォーキャスト調査」によれば、全てのエコノミストが景気の山を過ぎたと判断したのは、実際に景気がピークアウトしてから1年近くが経過した2008年9月であった。
景気の底打ち時期を探る上で注目されるのは、エコノミストによる景気の転換点に関する判断よりも、経済見通しの修正方向が反転するかどうかである。

経済研究部経済調査部長

斎藤太郎（さいとうたろう）

研究領域：経済

研究・専門分野
日本経済、雇用

・ 1992年：日本生命保険相互会社
・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職

・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2018年～　統計委員会専門委員

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