QE速報：7-9月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.1％（年率▲0.4％）～世界同時不況の様相強まる

2008年7-9月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比▲0.1％（年率換算▲0.4％）と2四半期連続のマイナス成長となった（当研究所予測10月31日：前期比0.2％、年率0.8％）。
海外経済の減速を背景に輸出が伸び悩み、外需寄与度が前期比▲0.2％と成長率を押し下げたことがマイナス成長の主因である。民間消費、住宅投資は2四半期ぶりに増加した（それぞれ前期比0.3％、4.0％）が、設備投資が前期比▲1.7％の大幅減少となったことなどから、国内需要が外需の落ち込みをカバーするまでには至らなかった。
7-9月期の実質ＧＤＰは、日米欧ともにマイナス成長となり、世界同時不況の様相が一段と強まっていることが改めて確認される形となった。
先行きについても、外需、設備投資の悪化が続くことが見込まれることに加え、雇用・所得環境が厳しさを増す中、個人消費の本格回復も期待できない。牽引役不在の中、10-12月期もマイナス成長となる公算が大きく、2008年度全体でも2001年度（▲0.8％）以来のマイナス成長となる可能性が高くなってきた。

経済研究部経済調査部長

斎藤太郎（さいとうたろう）

研究領域：経済

研究・専門分野
日本経済、雇用

・ 1992年：日本生命保険相互会社
・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職

・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2018年～　統計委員会専門委員

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