サービス消費に見る家計の節約志向

2008年07月25日

（斎藤 太郎） 日本経済

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  1. ガソリン、食料品を中心とした物価上昇率の加速に伴い家計の実質購買力は急速に低下し、消費者マインドも大幅な悪化が続いている。こうした中、個人消費は停滞色を強めており、特に外食、旅行などのサービス消費の落ち込みが顕著となっている。
  2. サービス消費は選択的支出の割合が高いため、所得、物価など環境の変化に応じて購入量を比較的柔軟に調整しやすい性質がある。足もとのサービス消費の低迷は、家計の節約志向の強まりを反映したものと考えられる。
  3. 家計調査の外食費はこのところ減少しているが、中身を見ると外食の回数が減っていることに加え、外食の物価上昇率が高まる中でも外食の平均単価はほぼ横ばいにとどまっていることが分かる。
  4. また、タクシー料金は昨年値上げされたが、タクシー代の平均単価はほとんど上がっておらず、その一方でバス代の平均単価は上がっている。これまでタクシーを利用していた人の一部が節約のためにバスを利用するようになっている可能性がある。
  5. 物価上昇率のさらなる加速が見込まれることに加え、今年の夏のボーナスは昨年よりも減少することが確実であるため、家計の所得環境はさらに厳しさを増すことが予想される。4-6月期の個人消費（ＧＤＰベース）は7四半期ぶりに前期比で減少となる可能性が高いが、夏場以降さらに落ち込む恐れもあるだろう。

経済研究部   経済調査部長

斎藤 太郎（さいとう たろう）

研究領域：経済

研究・専門分野
日本経済、雇用

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経歴 ＋ －

・ 1992年：日本生命保険相互会社
・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職

・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2018年～　統計委員会専門委員
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