竹内 一雅（）
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■introduction
本年9月15日に名古屋のオフィス市場の現状とオフィス賃料の見通しを予測した『名古屋オフィス市場の現況と見通し』を公表した。今回、現地調査に基づき今後のオフィス供給量の見直しを行い、改めてオフィス賃料の将来予測を実施したので改訂版を提供する。
名古屋では2007年から2009年にかけて、ミッドランドスクエア、名古屋ルーセントタワー、名古屋インターシティ、名古屋プライムセントラルタワーなど、過去にない大規模なオフィス供給が続いた。オフィスの大量供給がなされる中で2008年9月にリーマンショックが発生し、その後、名古屋のオフィス市況は大幅に悪化した。
シービーリチャードエリスによると、2011年第III期（9月）時点の主要7都市空室率をみると、名古屋は13.1％と、福岡（13.4％）に次ぎ、仙台（12.9％）を上回る状況となっている（図表－1）。
2011～2014年にかけて、名古屋では2000年代初頭以来の低い水準のオフィス供給が続くと考えられているが、現在のオフィス市況の悪さを反映して、今後数年間の計画の延期や見直しがなされている 。その一方、2015年以降の供給計画が明らかとなってきている。
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