土肥原 晋（）
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■見出し
・主要内需項目が総崩れの中、在庫変動がGDPのマイナス幅を縮小：10-12月期GDPの概要
・需要項目別の動向～特徴的な個人消費・設備投資のマイナス幅の大きさ
■introduction
米商務省が１月30日に発表した10-12月期実質GDP（速報値）は、▲3.8％（前期比年率：以下も同じ）と、市場予想（同▲5.4％）のマイナス幅を下回ったものの、1982年1-3月期（同▲6.4％）以来約26年ぶりの大幅なマイナスとなる(図表－1)。また、前7-9月期（同▲0.5％）に続く２四半期連続のマイナスは、1991年1-3月期以来となる。
今回のGDPを押し下げた要因は、個人消費が同▲3.5％と前期に続き大幅なマイナスに落ち込んだことに加え、設備投資が同▲19.1％、住宅投資が同▲23.6％となるなど、主要な需要項目が揃って大幅な減少となったことによる。一方、在庫投資変動は、５四半期ぶりにプラスに転じ、寄与度が同1.32％と今回GDPの下落幅を大きく緩和、需要の急減少に在庫減の動きが遅れたことを示した。なお、GDPから在庫・純輸出を除いた国内最終販売（Final sales to domestic purchasers）は、同▲4.9％となり、1980年4-6月期（同▲11.1％）以来、28年ぶりの大幅なマイナスとなった。
また、2008年の年間実質成長率は1.3％となり、2001年の0.8％以来の低水準を記録した。
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