2008年|経済・企業・家計 | ニッセイ基礎研究所

「経済・企業・家計」分野の受託調査実績

研究領域

代表者	タイトル
2008年度百嶋徹	地域イノベーションと産業支援機関　－２つの「広域化」と｢ジリツ（自立・自律）化｣が必要－「骨太方針2008」において、地域イノベーションの創出が国の重点施策の１つであることが示された。企業が自社以外の技術も積極的に取り入れる｢オープンイノベーション｣の下では、多様な組織が相互作用を及ぼしながら連携を図る「イノベーション・エコシステム」の構築が重要である。地域のイノベーション・エコシステムにおいて重要な役割を担うべき、産業支援機関のあるべきモデルを３つに類型化し、そのあり方を考察した。自主研究
2008年度百嶋徹	地球温暖化防止に向けた我が国製造業のあり方　－ＣＯ2排出量の環境効率に関わる国際比較分析を中心に－我が国製造業が｢環境と経済の両立｣を図るためには、製品サービスの経済価値を環境負荷で除して算出される｢環境効率｣の向上が必要条件となる。本調査では、国レベルおよび製造業の主要産業（鉄鋼、半導体）の代表的企業について、CO2排出の環境効率に関わる国際比較分析を行った。以上を受けて、環境制約下における我が国製造業のあり方について検討を行った。補論では、CSRと経営戦略のあり方について考察した。自主研究

代表者

タイトル

2008年度

百嶋徹

地域イノベーションと産業支援機関　－２つの「広域化」と｢ジリツ（自立・自律）化｣が必要－
「骨太方針2008」において、地域イノベーションの創出が国の重点施策の１つであることが示された。企業が自社以外の技術も積極的に取り入れる｢オープンイノベーション｣の下では、多様な組織が相互作用を及ぼしながら連携を図る「イノベーション・エコシステム」の構築が重要である。地域のイノベーション・エコシステムにおいて重要な役割を担うべき、産業支援機関のあるべきモデルを３つに類型化し、そのあり方を考察した。

自主研究

2008年度

百嶋徹

地球温暖化防止に向けた我が国製造業のあり方　－ＣＯ2排出量の環境効率に関わる国際比較分析を中心に－
我が国製造業が｢環境と経済の両立｣を図るためには、製品サービスの経済価値を環境負荷で除して算出される｢環境効率｣の向上が必要条件となる。本調査では、国レベルおよび製造業の主要産業（鉄鋼、半導体）の代表的企業について、CO2排出の環境効率に関わる国際比較分析を行った。以上を受けて、環境制約下における我が国製造業のあり方について検討を行った。補論では、CSRと経営戦略のあり方について考察した。

自主研究