代表者 タイトル

2010年度

山梨 恵子

グループホームにおける多機能化と今後の展開に関する調査研究事業
利用者の生活支援を視点とする柔軟で即応性のある取り組みの1つひとつ、家族への支援、利用者の就労支援、事業所の地域拠点としての役割・機能などを洗い出しながら、グループホームの多機能化の概念を定義し、具体的機能を整理したもの

公益社団法人日本認知症グループホーム協会

2010年度

山梨 恵子

グループホームの安全性確保・向上に関する調査研究事業
グループホームにおける火災事故の発生に際して様々な議論が進められる中、利用者の命を危ぶむ事態に設備面や運営に関する規制の強化が図られようとしている。一方、様々な規制が認知症の人の尊厳ある暮らし方やグループホームが積み上げてきた認知症ケアの理念・実践に即したものとなるよう、十分な検討を求める声も高い。本調査は、グループホームの安全性確保・向上や地域との連携強化に資する啓発ツールを作成したものしたもの

公益社団法人日本認知症グループホーム協会

2010年度

山梨 恵子

認知症の人の暮らしを支えるグループホームの生活単位のあり方に関する調査研究事業
都市部を中心にグループホームの中規模化が図られようとする中、認知症の人の安心と、尊厳を保つケアを実践するための適切な生活単位について、改めての議論、検証が望まれている。生活環境、日常生活、地域交流、経営的側面等を、1ユニット5名から6名で運営するグループホームと、それ以外のグループホームとで比較検証しながら、さらに小規模化生活単位のメリット、デメリットを整理したもの

公益社団法人日本認知症グループホーム協会

2010年度

阿部 崇

医療ニーズが高い利用者に対する地域における支援(特に訪問看護)に関する調査研究事業

一般社団法人日本介護支援専門員協会

2009年度

山梨 恵子

平成21年度「認知症ケア高度化推進事業」に係る海外調査委託業務
認知症介護研究研修・東京センターによる「認知症ケア高度化推進事業」の一環で実施している認知症ケア海外調査の1つ。アメリカは、認知症介護の現場においても個人の自由意思が尊重される。要介護者は、自分の意思で介護サービスや医療保険を取捨選択し、国はそれに係る必要経費に対する税金の控除や優遇といった政策により、認知症患者やその家族を支援する。また、政策としてだけでなく、NPOなどが積極的に認知症介護にかかわる情報を提供することにより、当事者は自分にあった介護サービスをアレンジしていくことができる。

社会福祉法人浴風会認知症介護研究・研修東京センター

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