中村 洋介

総合政策研究部 主任研究員

中村 洋介（なかむら ようすけ）

研究・専門分野
日本経済、ベンチャー

  • twitter
  • Facebook
  • B!
  • LINE

03-3512-1864

研究員にお問い合わせicon_targetblank.png

自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 日本経済、ベンチャー
自己紹介

日本経済はアベノミクス以降着実に回復を続けており、企業業績も堅調です。しかしながら、少子高齢化問題、生産性の向上等、解決すべき課題は数多く残っています。また、日本を取り巻く世界情勢も大きく動きをみせており、予断を許しません。イノベーション等、新しい題材も取り上げながら、更なる日本経済・社会の発展に向けて、情報発信・提言して参りたいと思います。
経歴 【職歴】
　2003年　日本生命保険相互会社入社
　　・株式投資、ベンチャー・キャピタリスト業務等に従事
　2017年　ニッセイ基礎研究所へ
　2018年より　現職

中村 洋介のレポート

2020年07月16日

「情報銀行」は日本の挽回策となるのか

65146_ext_03_0_S.jpg

世界的なデジタル化の潮流の中、ＧＡＦＡ（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）やＢＡＴ（バイドゥ、アリババ、テンセント）といった米中の巨大ＩＴ企業...

続きを見る

2020年07月08日

次なる規制当局のターゲット、インターネット広告

64904_ext_03_0_S.jpg

株式会社電通の推定によれば、2019年のインターネット広告費はテレビメディア広告費を超えたという。スマートフォンの普及、そして端末性能や通信環境の向上によ...

続きを見る

2020年03月18日

デジタル市場の競争環境が激変するとき

64023_ext_03_0_S.jpg

デジタル・プラットフォーマーの行き過ぎた行いを牽制すべく、政府はデジタル市場のルール整備を進めている。これまで、データの価値評価も含めた企業結合審査の見直...

続きを見る

レポートをもっと見る    タイル形式   一覧形式

中村 洋介のパブリシティ

著書

  • アジア太平洋と関西　関西経済白書 2019
    アジア太平洋と関西　関西経済白書 2019
    著者：
    一般財団法人 アジア太平洋研究所（著）
    出版社：
    丸善プラネット
    発行年月：
    2019年09月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）


    ※当研究所、矢嶋康次・中村洋介がChapter１ Column A「米中テクノロジー覇権争いに対峙する日本」を執筆。


    2019年度の本書は、PartＩで「アジア太平洋の政治経済の現況と課題」、PartIIで「関西経済再浮上に向けて～平成の総括と大阪・関西万博への展望～」という２つのテーマを携えました。PartＩは、平成から令和の新時代を迎えるにあたり、平成30年間の日本経済・金融政策を振り返りました。また、アジア太平洋地域の経済を考えていく上で必要となる論点を多数内包しています。PartIIでは、関西経済を牽引する「モノ」と、「サービス」、この「２つ」の輸出が関西経済に与えた好影響について分析しました。関西経済が再び成長していくために必要な論点を提示しています。

著書をもっと見る

動画

「情報銀行」新たなプラットフォームとなるか


動画をもっと見る

講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2018年12月14日 第２回産業・技術振興委員会 講話 「日本のベンチャー企業への高まる期待」 大阪商工会議所（産業・技術振興委員会）

講演・学会報告をもっと見る

TV出演

放送日 内容 番組名
2020年09月30日 脱プラスチックについて フジテレビ 「Live News it!」
2019年02月26日 中小企業の事業継承をめぐる国内の現状や国の政策などの動きについて NHKラジオ 「NHK WORLD RADIO JAPAN News」

TV出演をもっと見る

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2020年08月24日 日刊工業新聞 朝刊 34面 日本経済再生 道半ば　成長戦略 課題残る
2020年05月13日 日刊工業新聞 朝刊 1面 変革2020　第４部 止まらないDX　コロナショック 奇貨に　既存システム 足かせ
2020年03月15日 日本経済新聞 朝刊 2面 ネット広告費、昨年テレビ抜く

新聞掲載をもっと見る

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2020年04月10日 日経産業新聞 朝刊 13面 中小の事業承継、円滑に進めるには？
2020年02月号 戦略経営者 8-11P 特集　脱プラに商機あり
2019年12月20日 ニューズウィーク日本版 「情報銀行」は日本の挽回策となるのか

雑誌等掲載をもっと見る

icon_mail.pngこの研究員に問い合わせるicon_targetblank.png

所属部署

コンテンツ紹介

アクセスランキング

週間(ALL) その他

更新もっと見る

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る