
保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任
松岡 博司(まつおか ひろし)
研究・専門分野
生保経営・生保制度(生保販売チャネル・バンカシュランス等、主に日本生命委託事項を中心とする研究)
自己紹介 経歴
研究分野・専門分野 | 生保経営・生保制度(生保販売チャネル・バンカシュランス等、主に日本生命委託事項を中心とする研究) |
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自己紹介 |
主に欧米生保会社の経営動向を中心に、内外生命保険の販売チャネル、組織構造(M&A、相互会社・株式会社)等の研究を行っています。高齢化対応等の面でわが国の一歩先を行く海外生保市場は今後のトレンドを感じ取る場として重要です。わが国生保市場と海外生保市場との連動性が高まった今日、海外事情を研究する重要性の高まりを感じています。また、とかくわかりにくい印象のある生命保険と生保事業を、国内、海外にこだわらず、わかりやすく紹介し理解を深めていくことに貢献することも重要な使命と考えています。大手生保会社を親会社に持つシンクタンクの研究員として、生命保険研究の分野においては、わが国第一等の研究者でありたいと思っています。 |
経歴 |
【職歴】 1994年 (株)ニッセイ基礎研究所 【加入団体等】 ・日本保険学会会員 |
松岡 博司のレポート
2021年02月10日
2020年、コロナ禍中の米国における個人生命保険、個人年金販売-ソーシャルディスタンスと対面販売(3)-

パンデミックの中で経過した2020年の米国生保の動向を主に販売の面から振り返る。個人生命保険販売では、件数面では順調な回復が認められるが、保険料の面では不...
2020年11月10日
新型コロナ禍と米国個人年金販売-パンデミックからの回復には時間がかかるとの慎重な見方-

いまだコロナ禍中ではあるものの、米国における個人生命保険の販売業績は、なんとか持ち直し平常運転に戻ったように見える。しかし、米国生保最大の収益源である個人...
2020年11月10日
コロナウイルス禍中の米国生保会社の個人生命保険販売-ソーシャルディスタンスと対面販売

生命保険、特に死亡保険は、加入時に十分な納得を得ることが必須な商品である。そのため生命保険においては対面販売が最適とされる。実際、これまで生命保険のインタ...
松岡 博司のパブリシティ
著書
-
金融時事用語集 2021年版
- 著者:
- 金融ジャーナル社
- 出版社:
- 金融ジャーナル社
- 発行年月:
- 2020年12月
- 定価:
- ¥1,500(税抜き)
※当研究所、松岡博司が「iDeCo(個人型確定拠出年金)、家族信託」を執筆。
本書は、「コロナ禍と財政・金融支援」「新生活様式での業務運営・働き方」「銀行間送金手数料の見直し」「銀行のDX」など、金融時事用語200項目を厳選。各界のエキスパートが用語の背景、金融商品・取引の仕組みなどを、直近のデータを使って平易・簡潔・具体的に解説していますす。
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金融時事用語集 2019年版
- 著者:
- 金融ジャーナル社
- 出版社:
- 金融ジャーナル社
- 発行年月:
- 2018年12月
- 定価:
- ¥1,500(税抜き)
※当研究所、松岡博司が「民事信託、無期雇用転換制度、iDeCo、雇用保険法」を執筆。
2019年に話題となる金融時事用語200項目を厳選しました。各界のエキスパートが用語の背景、金融商品・取引の仕組みなどを、直近のデータを使って平易・簡潔・具体的に解説しています。
新入行職員から役員・支店長まで金融機関の皆様に必携の事典で、大学の教材にも利用されています。 -
アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
- 著者:
- ニッセイ基礎研究所(編)
- 出版社:
- 文眞堂
- 発行年月:
- 2017年10月
- 定価:
- ¥3,400(税抜き)
※当研究所、平賀富一・三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・小林雅史・金明中が執筆。
アジアの経済発展の中、各国の生保市場は急速に拡大・変化している。今や、欧米日企業のみならずアジアの地場有力企業も交えた競争が激化し、革新的な生保商品や販売チャネル・手法が続々と導入されている。他方、各市場の発展の格差・ひずみなど諸課題を克服しつつ、消費者ニーズに応えた健全な市場としての発展も求められている。各市場を巡る重要ポイントをニッセイ基礎研が分析・解説する
雑誌等掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2012年版 生保・損保特集号 | 週刊東洋経済 臨時増刊 62-64P | 終身給付に舵を切った欧米生保の高齢化社会対応 |
2007年10月17日号 | 週刊東洋経済 臨時増刊号 100-104P | 生保・損保特集 2007年版 海外の保険事情「基礎のき」 |
所属部署
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【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
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