- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産投資レポート
不動産投資レポート
投資家の視点から、不動産マーケットの現状と展望を分析するレポート・オピニオンです。
年度で絞り込む
-
2021年10月20日
コロナ禍を経て拡大が続くサードプレイスオフィス市場~利用ニーズの高まる郊外エリアは新規開設の余地が残る~
本稿では、コロナ禍以降、一段と存在感が高まっているサードプレイスオフィスの現状について概観した...吉田 資
金融研究部
-
2021年09月17日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2021年9月時点)
東京都心部Aクラスビルの空室率は、景気悪化やテレワークの普及など先行き不透明感が広がるなか、上...吉田 資
金融研究部
-
2021年09月10日
成約事例で見る東京都心部のオフィス市場動向(2021年上期)-「オフィス拡張移転DI」の動向
三幸エステート株式会社(本社:東京都中央区、取締役社長:武井重夫)と株式会社ニッセイ基礎研究所...佐久間 誠
金融研究部
-
2021年08月20日
不動産投資の観点でみる地方都市の特性評価~市場規模と流動性に着目し、都市の特性を分類
ニッセイ基礎研究所・価値総合研究所の推計によれば、東京23区以外の地方都市における「投資適格不...吉田 資
金融研究部
-
2021年08月13日
住宅市場好調、オフィス空室率上昇。REIT指数は8カ月続伸-不動産クォータリー・レビュー2021年第2四半期
国内景気は消費の低迷が長期化し停滞色が強まっている。2021年4-6月期の実質GDP(8/16...渡邊 布味子
金融研究部
-
2021年08月13日
Japan Real Estate Market Quarterly Review-Second Quarter 2021
Japan’s real GDP is expected to grow by 0.4% q-o-q (annua...佐久間 誠
金融研究部
-
2021年07月28日
「札幌オフィス市場」の現況と見通し(2021年)
コロナ禍以降、景気悪化やテレワーク普及などを受けて、全国的にオフィス需要が停滞し空室率の上昇が...吉田 資
金融研究部
-
2021年07月09日
地方都市において存在感を高めるコールセンターのオフィス需要~需要拡大が期待される一方で、課題も~
コロナ禍以降、全国的にオフィス需要が停滞し空室率の上昇が続くなか、地方オフィス市場においてコー...吉田 資
金融研究部
-
2021年07月06日
2020年度(20年4月~21年3月)の不動産売買市場を振り返る~大規模緩和と外資流入で取引額の落ち込みを回避~
本稿では、コロナ禍の影響を強く受けた2020年度の不動産売買市場を振り返り、リーマン・ショック...渡邊 布味子
金融研究部
-
2021年06月18日
「仙台オフィス市場」の現況と見通し(2021年)
仙台のオフィス市場は、景気悪化やテレワークの普及などを背景にオフィス需要が低迷するなか、昨年は...吉田 資
金融研究部
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2130件
研究員の眼
2685件
ニッセイ年金ストラテジー
1337件
Weekly エコノミスト・レター
1842件
経済・金融フラッシュ
3391件
ニッセイ景況アンケート
89件
保険・年金フォーカス
866件
基礎研レポート
1329件
基礎研レター
1141件
ニッセイ基礎研所報
362件
その他レポート
462件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2017年03月22日
News Release
-
2017年03月16日
News Release
-
2016年06月13日
News Release
不動産投資レポートのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
不動産投資レポートのレポート Topへ