- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- 資金循環統計│日本
資金循環統計│日本
この「資金循環統計」の一覧では、日本銀行が四半期毎に公表する資金循環統計をもとに、マネーフロー、ストックの両面から経済の動きにあわせて金融取引や金融資産・負債の変化を分析します。具体的には、個人金融資産の状況や資金流出入の詳細、部門別資金過不足等に分けて、公表されたデータをもとに細かく解説したレポートを提供します。
年度で絞り込む
-
2014年06月18日
資金循環統計(14年1-3月期)~個人金融資産残高は1630兆円、前年比52兆円増
■見出し・個人金融資産(14年3月末): 前期比では前期比では14兆円減・資金流出入の詳細: リ...上野 剛志
経済研究部
-
2014年03月25日
資金循環統計(13年10-12月期)~個人金融資産残高は過去最高の1645兆円、前年比93兆円増
■見出し・個人金融資産(13年12月末): 前期比では35兆円増・資金流出入の詳細: 税制変更の...上野 剛志
経済研究部
-
2013年12月19日
資金循環統計(13年7-9月期)~個人金融資産は前年比90兆円増の1598兆円
■見出し・個人金融資産(13年9月末): 前期比では7兆円増・資金流出入の詳細:“貯...上野 剛志
経済研究部
-
2013年09月19日
資金循環統計(13年4-6月期)~個人金融資産は前年比76兆円増の1590兆円
■見出し・個人金融資産(13年6月末): 前期比では22兆円増・資金流出入の詳細:リスク性資産の...上野 剛志
経済研究部
-
2013年06月19日
資金循環統計(13年1-3月期)~個人金融資産は前年比54兆円増の1571兆円
■見出し・個人金融資産(13年3月末):前期比では27兆円増・資金流出入の詳細:リスク性資産へ...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2013年06月12日
政府債務残高が家計金融資産残高を超える日
日本銀行が「異次元金融緩和」に踏み切って以来、インフレ率と長期金利の先行きに対して様々な見方が... -
2013年03月25日
資金循環統計(12年10-12月期)~個人金融資産は前年比47兆円増の1547兆円
■見出し・個人金融資産(12年12月末): 前期比では38兆円増・資金流出入の詳細: リスク性資...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2013年01月31日
狼少年と国債金利上昇
日本の財政状況を考えれば、国債金利(国債利回り)はいつ上昇しても不思議ではない…... -
2012年12月21日
資金循環統計(12年7-9月期)~個人金融資産は前年比21兆円増の1510兆円
■見出し・個人金融資産(12年9月末): 前期比では5兆円減・資金流出入の詳細 : リスク回避姿勢は...上野 剛志
経済研究部
-
2012年09月20日
資金循環統計(12年4-6月期)~個人金融資産は前年比2兆円増の1515兆円
■見出し・個人金融資産(12年6月末): 前期比では3兆円減・資金流出入の詳細: リスク回避姿勢...上野 剛志
経済研究部
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI)│日本
245件
雇用統計│日本
163件
鉱工業生産指数│日本
218件
貿易統計│日本
203件
法人企業統計│日本
76件
QE速報・予測
166件
日銀金融政策決定会合
47件
日銀短観│日本
175件
景気ウォッチャー調査│日本
100件
地域経済報告(さくらレポート)
26件
GDP等│米国
77件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2021年04月28日
News Release
-
2021年04月12日
News Release
-
2021年04月02日
News Release
資金循環統計│日本のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
資金循環統計│日本のレポート Topへ