- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 健康経営
健康経営
「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康管理を経営的視点から考え、 戦略的に実践することを意味する『健康経営』。従業員の活力や生産性の向上など、組織に活性化をもたらし、中長期的な企業価値の向上につながることから、近年、各企業での取組が進んでいます。その『健康経営』について多角的視点でレポートを提供していきます。
*『健康経営』は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
年度で絞り込む
-
2021年02月05日
AIと研究開発DX-人間とAIが協調・調和するハイブリッド環境が欠かせない
基礎研REPORT(冊子版)2月号[vol.287]
社会を変えるような革新的な製品の開発には、外部の叡智や技術も取り入れる必要があり、世界中で発表...百嶋 徹
社会研究部
-
コラム2020年12月28日
AIと研究開発DX-人間とAIが協調・調和するハイブリッド環境が欠かせない
企業にとって、顧客ニーズの多様化や産業技術の高度化・複雑化に伴い、異分野の技術・知見の融合なし...百嶋 徹
社会研究部
-
2020年12月22日
健康投資管理会計ガイドラインについて〔2〕-健康投資管理会計ガイドラインの第1章から第3章
前項「健康投資管理会計ガイドラインについて〔1〕」では、10章構成の健康投資管理会計ガイドライ... -
2020年12月07日
「ニッポンの結婚適齢期」男女の年齢・徹底解剖(3)―2018年婚姻届全件分析(初婚女性その1)―
本レポートは、日本において統計的な事実と一般の感覚との間に大きな格差がある、と強く感じる「結婚... -
2020年11月06日
健康投資管理会計ガイドラインについて〔1〕-健康投資管理会計ガイドラインの位置づけと狙い
2020年6月に健康投資管理会計ガイドラインが策定・公開されている。健康投資管理会計ガイドライ... -
2020年09月25日
健康経営優良法人2021認定(中小規模法人部門)に向けた申請書の質問内容等-新型コロナウイルス感染症を踏まえた救済措置やブライト500の認定のための質問も設けられている
経済産業省のホームページにおいて、健康経営優良法人2021認定に向けた申請のスケジュールが詳細... -
2020年09月15日
健康経営優良法人2021認定(大規模法人部門)に向けた健康経営度調査の質問内容等-新型コロナウイルス感染症を踏まえた救済措置や健康投資管理会計ガイドラインに関する質問も設けられている
経済産業省のホームページにおいて、健康経営優良法人2021認定に向けた申請のスケジュールが詳細... -
2020年08月18日
健康経営優良法人2021認定に向けた申請スケジュール、認定要件-新型コロナウイルス感染症を踏まえた救済措置等も
健康経営優良法人2021 認定に向けた申請のスケジュール、認定要件が公開された。新型コロナウイル... -
2020年07月16日
インシュアテック企業「オスカー」は米国医療市場でデータヘルスの先駆けとなるか
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)大流行の中、米国でトランプ大統領が国家非常事態宣言... -
2020年07月10日
健康経営と「健康経営優良法人2020」認定法人-大規模法人部門 1,476法人、中小規模法人部門4,816法人を認定
3月に「健康経営優良法人2020」認定法人が認定、発表された。4回目の認定となる今回は、大規模...
関連カテゴリ
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
久我 尚子
コロナ後の家計消費-外出型消費は改善傾向だが全体では低迷、マインドはコロナ禍前を上回る
【消費者行動】 -
天野 馨南子
【社会増減データ報】2023年「日本人」社会増減・47都道府県ランキング-地方大都市圏の「雇用人口ダム機能崩壊」が原因
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2020年06月25日
News Release
-
2020年06月25日
News Release
-
2020年06月11日
News Release
健康経営のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
健康経営のレポート Topへ