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1――中国株は底打ちも上値は重い
2――業種構成の日本との違いに注意
また、業種構成は上海市場と深セン市場でも異なる。中国では構造改革が進められており、国有大手銀行やエネルギー関連企業などが強い逆風を受ける一方、今後の主役とされる情報技術、ヘルスケア、消費関連などには追い風が吹いている。深セン総合の業種構成を見ると、追い風の吹く情報技術、ヘルスケア、消費関連が上海総合より多い一方、強い逆風を受ける金融やエネルギーは少ない(図表-4)。従って、今後構造改革が進みだすと、深セン総合は堅調に推移しているのに、上海総合は冴えない値動きが続いているというような現象が見られるかもしれない。
3――投資家構成の日本との違いにも注意
また、売買構成を見ると、個人が86.9%と大半を占めており、一般法人が2.1%、滬港通が0.6%、投資基金が2.3%、その他機関が8.2%となっている(図表-6)。日本株市場と比較すると、一般法人の株式保有の多さ、機関投資家や海外投資家の株式保有の少なさ、個人の株式売買の多さなど様々な違いがあるが、なかでも特に注目すべき相違点は海外投資家の存在感の薄さだろう。日本では海外投資家が3割の株式を保有し6割の株式売買を担うメインプレーヤーだが、中国では海外投資家は保有も売買も少なく売買のメインプレーヤーはむしろ個人が担っている。なお、中国国家外貨管理局が批准した投資限度額はQFIIで902.64億ドル、RQFII(人民元適格海外機関投資家)で5414.04億元と、上海総合の時価総額の約4%に達しているのに加えて、2014年11月には滬港通がスタートし、2016年12月には深港通(香港と深圳証券取引所の相互接続)もスタートしたため、今後は海外投資家の存在感が徐々に高まってくる可能性もあるだろう。
4――MSCI新興国株指数への組み入れ問題
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三尾 幸吉郎
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(2017年04月19日「基礎研レター」)
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