若年層の消費実態（２）－食料費や被服費の減少と住居費の増加、薄まる消費内容の性差

生活研究部上席研究員久我尚子

2｜若年単身勤労者世帯の消費支出主要項目の男女差～「食料」・「教養娯楽」以外は女性が多い、薄まる消費内容の男女差
消費支出の主要項目について男女差を見ると、1989年も2014年も、「食料」や「教養娯楽」を除くと、おおむね男性より女性の方が消費支出額も消費支出に占める割合も大きい（図表４）。なお、「交通・通信」では1989年では男性の方が多いが、2014年では女性の方が多くなっており、男女逆転にしている。これは、内訳である「自動車等関係費」が男性で減少する一方、女性で増加していることが影響している³。30歳未満の単身勤労者世帯では、男性では自動車保有率が低下する一方、女性では自動車保有率が上昇し、2014年では男性並になっている。

なお、男性で多い「食料」については、男性では女性より外食費が多いことが影響している。また、同様に「教養娯楽」については、男性で旅行費や書籍費等が多いことが影響している。

なお、1989年と2014年の消費支出額の男女差を比べると、「食料」や「住居」、「光熱・水道」、「家具・家事用品」、「被服及び履物」、「交通・通信」、「その他の消費支出」では男女差が小さくなっている（正・負の値によらず絶対値が小さくなっている）。また、消費支出に占める割合を見ても同様である。つまり、主要10品目のうち７品目で男女の支出差が小さくなっており、詳細を見る必要はあるが、若年単身勤労者世帯においては消費内容の男女差は薄まっている可能性がある。

³ 後続レポートにて詳細を記述する。

3――おわりに

30歳未満の単身勤労者世帯の消費支出の主要項目の変化を確認した。1989年以降、男女とも「食料」や「被服及び履物」の支出が減少傾向にある。1989年のバブル期と2014年を比べると、「食料」は３割程度、「被服及び履物」は６割程度も減っていた。一方、増加している「住居」については、調査対象や社会環境の変化等の外的要因の影響がうかがえた。また、「交通・通信」や「教養娯楽」は増減しているが、内訳に近年のＣＰＩの動向が大きく異なるものが含まれているため、後続レポートにて個別品目の状況を見ていきたい。

消費支出の主要項目の男女差を見ると、1989年も2014年も、「食料」や「教養娯楽」を除くと、おおむね男性より女性の方が支出は多い。なお、男性で多い「食料」は外食費の影響、「教養娯楽」は旅行や書籍等の影響である。また、1989年と2014年を比べると、主要10品目のうち、「食料」や「被服及び履物」等の７品目で男女の支出差が小さくなっており、詳細を見る必要はあるが、若年単身勤労者世帯では消費内容の性差が薄まっている可能性がある。