北村 智紀

金融研究部 主任研究員・年金総合リサーチセンター兼任

北村 智紀(きたむら ともき)

研究・専門分野
年金運用・リスク管理、公的年金

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 年金運用・リスク管理、公的年金
自己紹介

年金運用をはじめとして証券投資やリスク管理全般を研究しています。最近では、コーポレートファイナンスの立場からみた退職給付制度のあり方や、家計の投資行動を行動ファイナンスや実験ファイナンスの考え方を利用して研究しています。

経歴 【職歴】
 1991年 太陽投信委託株式会社入社
 2000年より現職

【加入団体等】
 ・博士(経済学)
 ・日本証券アナリスト協会検定会員
 ・CFA協会認定証券アナリスト
 ・日本ファイナンス学会

北村 智紀のレポート

2017年12月29日

公的年金改革があると考える人はNISAやiDeCoに加入するか?-自助努力を進める可能性に関する実証分析

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公的年金の給付水準がマクロ経済スライドにより低下していくため、退職後の生活資金を準備する方法として、私的年金が重要になっている。特に中小企業では退職給付制...

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2017年11月30日

公的年金の支給開始年齢が引き上げられると考える人は、自分で老後の準備を進めているか?

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厚生年金や国民年金などの公的年金では、年金財政を健全化するために給付水準の引き下げが予定されている。しかし、少子高齢化が改善する見込みは高くなく、将来にさ...

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2017年09月29日

ねんきん定期便はライフプラン設計を改善するか?-インターネット調査を利用した検証

「ねんきん定期便」によって家計のライフプラン設計が改善するか分析した。米国における公的年金(Social Security)に関する通知では、年金受給に関す...

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北村 智紀のパブリシティ

著書

  • MBA国際マネジメント事典
    MBA国際マネジメント事典
    著書:
    青山学院大学大学院国際マネジメント研究科(編)
    出版社:
    中央経済社
    発行年月:
    2007年10月
    定価:
    ¥7,560

    ※当研究所、北村智紀が部分執筆。


      企業等組織のマネジメントに携わる社会人が専門職大学院のクラスや職場で参照できるよう、MBAレベルの重要語1600項目をコンパクトに解説。

  • 年金ALMとリスク・バジェッティング
    年金ALMとリスク・バジェッティング
    著書:
    ニッセイ基礎研究所 田中周二 編/北村 智紀 著
    出版社:
    朝倉書店
    発行年月:
    2004年3月
    定価:
    ¥3,990

    年金の運用においてはリスク管理が重要となる。最近注目されるALM(資産負債統合管理),リスク・バジェッティング(リスク予算配分と管理)等の理論・モデルについて解説

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2018年01月05日 Belief Update and Mispricing:Theory and Experiment American Economic Association 2018 Annual Meeting
2017年12月14日 World Finance Banking Symposium:Optimal Risk‐taking in Corporate Defined Benefit Plans under Risk‐shifting NIDA Business School in Bangkok
2017年12月10日 男性現役世代の据置年金への選好:選択型実験法を利用した検証 行動経済学会

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年03月11日 産経新聞(大阪版) 朝刊 7面 株式投資嫌い派、克服派?
2016年12月11日 産経新聞(大阪版) 朝刊 7面 長生きに備え発想の転換を
2016年10月16日 産経新聞(大阪版) 朝刊 7面 投資リスク高める?ETF

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年夏号 季刊 個人金融 1-9P 年金受給段階での金融商品の選択―据置年金の例による分析
2009年09月 Economics?Bulletin Vol.29 Issue3 Changes in Equity Investment of Japan's Households After the Introduction of Defined Contribution Plans
2009年03月 現代ファイナンス No.25 53-76P 確定拠出年金における継続投資教育の効果:実験による検証

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所属部署

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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