青山 正治

社会研究部 准主任研究員

青山 正治（あおやま まさはる）

研究・専門分野
少子高齢社会・社会保障

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03-3512-1796

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自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 少子高齢社会・社会保障
自己紹介

少子高齢化が進行する日本の超高齢社会を、長期にわたって支える新たな社会システムの構築が必要とされています。新たな社会システムの構築には従来の様々な法制度の改革と共に、高齢者の自立を様々な角度から支援しQOLを高め、活力ある超高齢社会を構築することが必要です。このような問題意識から、過去より、「高齢期の働き方」と介護関連のテーマの中でも、近年注目されている「介護ロボット」の開発・普及のテーマに焦点を絞って調査・研究を行っています。ただ、介護ロボット開発は新規性の高い領域であり、需要創造型の取組が必要とされます。この点で供給サイドの製造業と需要側の介護産業の協働と共創が新産業創出のカギであり、この点に注目しつつ、調査・研究を進めています。
経歴 【職歴】
　1980年　証券会社入社　調査部門
　1991年　（株）ニッセイ基礎研究所入社　経済調査部
　2004年より現職

　・社団法人経済同友会「情報化社会を考える委員会」ワーキング・グループ（1995年‐1996年）
　・日本貿易振興会アジア経済研究所「アジアの情報化と新経済発展論」研究会委員（1998年‐1999年）

青山 正治のレポート

2017年03月30日

高まる介護ロボット導入による「効果的な活用」への注目度-多くの関係者が詰め掛けた「介護ロボットフォーラム2016」-

2017年3月1日に、東京の有明で厚生労働省の「福祉用具・介護ロボット実用化支援事業」の一環として公益財団法人テクノエイド協会の主催による「介護ロボットフ...

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2017年02月13日

技術革新が進む「障害者自立支援機器等」の開発-シーズ・ニーズのマッチングを促進する重要な取組-

2017年1月19日に大阪、2月3日に東京で厚生労働省の「障害者自立支援機器等開発促進事業」による「シーズ･ニーズマッチング交流会2016　～作る人と使う...

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2016年12月27日

小型コミュニケーションロボットの活用に向けて－目指す活用シーンはビジネスからパーソナル、ホームと多彩－

2016年10月には様々なサービスロボットや産業用ロボット、IoT やICTなどの先端技術の製品群の展示会が毎週のように開催された。その一つに10月上旬に幕...

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青山 正治のパブリシティ

著書

  • 情報化の進展とアジア諸国の対応
    情報化の進展とアジア諸国の対応
    著書：
    北村 かよ子（編）
    出版社：
    日本貿易振興会アジア経済研究所
    発行年月：
    2000年4月
    定価：
    ¥3,990

    ※当研究所、青山正治が部分執筆。


    世界的な情報化の流れに対するアジア諸国の対応、知識・情報集約型経済への移行のための戦略とその進展状況、問題点等に関する調査研究の結果をまとめ、21世紀に向けた各国の持続的発展を展望する。

  • 日本型企業の崩壊－変貌する国際競争環境
    日本型企業の崩壊－変貌する国際競争環境
    著書：
    松尾 良秋 ほか（著）
    出版社：
    東洋経済新報社
    発行年月：
    1994年11月
    定価：
    ¥1,631

    ※当研究所、青山正治が部分執筆。


    円高の下で、企業の輸出競争力は弱体化し、産業空洞化が進行している。厳しい国際競争環境の中でわが国企業はどう対応すべきか。詳細的確な実体分析と対策提言。

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2012年09月22日 朝日新聞 朝刊 29面 先輩支える団塊世代
2011年03月12日 北國新聞 朝刊 11面 売上げ見込み　北陸甲信越が最高
2011年03月09日 茨城新聞 朝刊 8面 ニッセイ調査　景況感やや改善

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2010年10月14日 インシュアランス 第4394号 4-9P 景況アンケート調査結果を発表
2010年04月08日 インシュアランス 第4370号 4-8P 景況は好転、先行きも改善続く見通し
2010年03月10日 日本物流新聞 1面 温暖化関連ビジネス　省エネ型製品・部品に注力

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受託実績

年度 タイトル
2016年度

平成28年度「東京のグランドデザイン」策定に関する調査委託
後の時代に活動する人々の目標や活力に繋がり、都民に夢や希望を与える2040年代の東京のあるべき将来像を、グランドデザインとして描くために、将来像の検討に必要なデータや参考資料の収集・分析を行った。

※ 内容につきましては委託機関へお問合せください。

東京都
2015年度

「住民がつくる自立した地域コミュニティの形成に関する調査研究」に係る業務委託
テーマ型コミュニティの成功事例等の分析から、多摩・島しょ地域の地域活性化につながる方策を提案した。

※ 内容につきましては委託機関へお問合せください。

公益財団法人 東京市町村自治調査会

  • 公開中

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所属部署

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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