吉本 光宏

社会研究部 研究理事

吉本 光宏(よしもと みつひろ)

研究・専門分野
芸術文化政策、文化施設開発、文化施設運営・評価、創造都市、オリンピックと文化

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 芸術文化政策、文化施設開発、文化施設運営・評価、創造都市、オリンピックと文化
自己紹介

今では芸術は、美術館や劇場で鑑賞したり、趣味や娯楽で楽しんだりするだけの存在ではなくなりつつあります。例えば、芸術の授業を受けた子どもたちの方が、国語や算数、理科の成績が高い、という調査結果があります。お年寄りが芸術活動に参加して、リハビリでは上がらなかった腕が上がった、気がついたら車いすから立ち上がっていたなど、周囲が驚くようなこともしばしば起こります。過疎と高齢化に悩んできた徳島県の山村では、アーティスト・イン・レジデンス事業がきっかけとなり、創造的過疎という考え方に基づいて人口の社会増が起こりました。教育や福祉、地域再生など、現代の日本社会が抱える様々な課題に対し、芸術ならではの革新的なソリューションがもたらされる、そんな時代が到来しています。それを実現するため、従来の文化政策をいかに強化し、他の政策領域との連携をどのように進めるべきか―。

2020年の東京五輪はその絶好の機会となるでしょう。オリンピック憲章には「スポーツを文化と教育と融合させる」ことが明記され、2012年ロンドン大会の文化プログラムの成功を受けて、2020年五輪でも文化の祭典への気運が高まっているからです。

経歴 【職歴】
 1983年 (株)黒川玲建築設計事務所入社
 1985年 (株)社会工学研究所入社
 1989年 (株)ニッセイ基礎研究所入社
 2014年 研究理事に就任 [社会研究部 芸術文化プロジェクト室長を兼務]
 
【非常勤講師】
東京藝術大学大学院(2012-/2000-09)、青山学院大学大学院(2010-)、東京大学大学院(2012)、東京学芸大学(2001-04)

【委員会委員】
文化庁「文化審議会文化政策部会」委員(2014-/2004-11)、文化庁「2020年に向けた文化イベント等の在り方検討会」座長(2014-15)、文科省「オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者会議」委員(2015-)、外務省独立行政法人評価委員会委員(2010-2014)、東京芸術文化評議会評議員・文化プログラム検討部会部会長等(2007-)、東京都「東京のオリンピック・パラリンピック教育を考える有識者会議」委員(2015-16)、創造都市横浜推進委員会等委員長(2004-15)、東アジア文化都市企画部会長(2013-14)、他多数

【団体役員】
(公社)企業メセナ協議会理事(2010-)、(公財)ニッセイ文化振興財団(日生劇場)評議員(1998-)・理事(2014-)、文化経済学会〈日本〉理事(2006-)、日本文化政策学会監事(2013-)、NPO法人アートNPOリンク理事(2006-)

【業務履歴】
東京オペラシティ、国立新美術館、世田谷パブリックシアター、いわき芸術文化交流館アリオス等の文化施設開発、東京国際フォーラムや電通新社屋のアート計画などのコンサルタントとして活躍する他、文化政策や公立劇場・ホールの運営・評価、創造都市、オリンピックと文化、アートNPO、アウトリーチ、メセナなど、アートマネジメント分野の幅広い調査研究に取り組む。
1997年7月~98年6月(公財)セゾン文化財団の助成で米国コロンビア大学大学院(アーツ・アドミニストレーション専攻)に留学。

吉本 光宏のレポート

2016年10月07日

リオ2016報告-文化プログラムを中心に

9月18日、リオデジャネイロ2016オリンピック・パラリンピック競技大会が終了し、いよいよ2020年の東京大会が4年後にせまってきた。8月半ばから約2週間...

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2016年07月11日

ロンドン2012大会 文化オリンピアードを支えた3つのマーク

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東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020大会)が4年後に迫る中、懸案だったエンブレム(以下、東京2020大会エンブレム)は去る...

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2016年07月05日

地域アーツカウンシル-その現状と展望

本稿は2015年5月に「基礎研レポート」に発表したものである。その後、地域アーツカウンシルに関して、文化庁は「平成28年度文化芸術振興費補助金」の「文化芸...

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吉本 光宏のパブリシティ

著書

  • 神山プロジェクトという可能性~地方創生、循環の未来について~
    神山プロジェクトという可能性~地方創生、循環の未来について~
    著書:
    NPO法人グリーンバレー/信時正人(共著)
    出版社:
    廣済堂出版
    発行年月:
    2016年8月
    定価:
    ¥2,000(税抜き)

     

    ※当研究所の吉本光宏が第3章「神山プロジェクトの未来を担う人々」を一部執筆。


    消費者庁の地方移転業務試行も行われ、全国の自治体などから注目される徳島県神山町。人口6000人に満たないこの町で展開されているユニークな地方創生モデルの魅力を、キーマンの大南信也氏、サテライトオフィスを構える東京のIT企業、アーティスト、ビストロ・オーナー、15回ヴェネチア・ビエンナーレ国際建築展(2016年)で審査員特別表彰の建築家などの証言で明らかにしていきます。

    これまでとは違う働き方、暮らし方、生き方のヒントが満載です。

  • 創造都市横浜のこれまでとこれから part2
    創造都市横浜のこれまでとこれから part2
    著書:
    出版社:
    BankART1929
    発行年月:
    2014年4月
    定価:
    1200(税抜き)

    ※当研究所吉本光宏が、「理解しがたいものの中にこそ宿るイノベーションの種―――創造都市ヨコハマの第2ステージに向けて」を寄稿した。


      横浜市の創造都市政策がスタートして10年目を迎えた節目の年に開催された創造都市について考える講座(主催:BankART1929)の内容を、書籍として再構成したものです。

  • 文化からの復興―市民と震災といわきアリオスと
    文化からの復興―市民と震災といわきアリオスと
    著書:
    ニッセイ基礎研究所/いわき芸術文化交流館アリオス(編著)
    出版社:
    水曜社
    発行年月:
    2012年7月
    定価:
    ¥1,890

    ※ 当研究所、吉本光宏、塩澤誠一郎、大澤寅雄が執筆に参加。




    東日本大震災から1年、復興は緒に就いたばかりだ。


    住宅や公共施設、都市インフラなど、被災地の生活の再建、産業や経済の復興は一刻を争う。そんな中、福島第一原発から40kmに立地するアートセンターが、市民と一体になって文化による復興にチャレンジしている。


    その1年をドキュメントにまとめ、震災後の日本の未来を文化から展望し、公共文化施設が持つ本来の役割を考える。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2016年11月28日 文化伝統調査会 拡大会議 「文化立国」日本を世界に発信 「Towards and Beyond 2020― 文化から東京2020大会を考える」 自民党
2016年11月17日 2020年大会に向けた事業にかかるセミナー 「東京2020大会―文化オリンピアードから地域の活力創出を」 東京都オリンピック・パラリンピック準備局
2016年11月01日 アーツアカデミー 「オリンピックの文化プログラムについて」 公益財団法人東京都歴史文化財団 アーツカウンシル東京

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TV出演

放送日 内容 番組名
2015年07月22日 日立市「市民文化シンポジウム」 ケーブルテレビ JWAY 「デイリー日立 水曜号」
2015年07月18日 文化芸術で町づくり シンポジウム NHK(水戸放送局) 「茨城ニュース いば6」
2014年10月29日 渋谷から世界へ!文化事業の未来 BSジャパン 「日経プラス10」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2016年09月30日 京都新聞 夕刊 1面 京都市「企業名」美術館?―命名権売却先を募集
2016年09月25日 朝日新聞 朝刊 25面 地方回帰へ 東京-神山でTV討論
2016年09月25日 徳島新聞 朝刊 3面 徳島の可能性探る 「vs東京サミット」

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2016年11月18日 Bloomberg Ex-Merrill Lynch Banker Sets Sights on a Broadway for Tokyo
2016年10月31日 文化庁HP 文化産業の経済規模及び経済波及効果に関する調査研究 報告書
2016年10月28日 保険毎日新聞 6面 五輪を変革の足掛りに

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受託実績

年度 タイトル
2014年度

文化プログラム及び海外の文化政策に関する調査・分析等委託
1912年のストックホルム大会以降の夏季大会及び国内開催の冬期大会における文化プログラムの実施内容、過去の国内大会及び1992年バルセロナ大会以降の夏季大会の開閉会式の概要を調査・整理した。あわせて海外主要都市の文化施設や芸術文化事業、助成制度等の比較・分析を行い、2020年オリンピック東京大会の文化プログラムのあるべき姿と枠組み、国内外の文化施設・芸術機関間のネットワーク構築のあり方について検討・提案を行った。

東京都

  • 非公開
2014年度

関係機関横断的な文化政策の展開に係る戦略構築のための調査研究事業
近年、文化芸術の取組が、教育や福祉、まちづくりなどの領域に大きな効果をもたらすことが注目され、各地のアートNPOや民間団体は文化を軸にした分野横断的な活動で様々な成果をあげている。本業務では、文化庁以外の関係省庁等がそれぞれの政策目標を達成するために実施している文化芸術を活用した施策や事業の実態や成果を調査し、有識者等への意見聴取も踏まえ、「政府全体で進めるべき文化政策の在り方」について考察を行った。

※ 内容につきましては委託機関へお問合せください。

文化庁

2014年度

東京都文化ビジョン策定調査
東京都は、今後10年間の文化政策のミッションとして「世界一の文化都市」及び「史上最高のオリンピックの実現のための多彩で魅力的な文化プログラムの展開」を掲げている。そのミッション達成に向け、10年後の都市東京の将来像を見据えた「東京都文化ビジョン2015(仮称)」の策定作業を支援するため、調査、関連資料の分析、検討会での助言、素案作成等を行った。

アーツカウンシル東京((公財)東京都歴史文化財団)

  • 非公開

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所属部署

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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