斎藤 太郎

経済研究部 経済調査室長

斎藤 太郎(さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 日本経済、雇用
自己紹介

経済予測は当たらないとよく言われますが、少しでも予測精度の向上を図ろうと日々努力しています。日本経済研究センターが実施している「ESPフォーキャスト調査」では過去7回、予測的中率の高い優秀フォーキャスターに選ばれました。労働市場の分析にも力を入れています。日本は本格的な人口減少、少子高齢化時代に突入しており、女性、高齢者を中心に限られた人的資源を最大限活用しなければ、経済の停滞はより一層深刻なものになることが懸念されます。労働市場の分析を通じて日本経済活性化に向けた提言を行いたいと考えています。

経歴 ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2012年より現職

斎藤 太郎のレポート

2017年12月08日

2017~2019年度経済見通し-17年7-9月期GDP2次速報後改定

57356_ext_03_0_S.jpg

2017年7-9月期の実質GDP(2次速報)は設備投資、民間在庫変動の上方修正などから1次速報の前期比0.3%(年率1.4%)から前期比0.6%(年率2....

続きを見る

2017年12月01日

法人企業統計17年7-9月期-増益率鈍化は特殊要因の剥落が主因、企業収益は絶好調を維持

57310_ext_03_0_S.jpg

財務省が12月1日に公表した法人企業統計によると、17年7-9月期の全産業(金融業、保険業を除く、以下同じ)の経常利益は前年比5.5%と5四半期連続の増加...

続きを見る

2017年12月01日

消費者物価(全国17年10月)-コアCPI上昇率は当面ゼロ%台後半で推移

57308_ext_03_0_S.jpg

総務省が12月1日に公表した消費者物価指数によると、17年10月の消費者物価(全国、生鮮食品を除く総合、以下コアCPI)は前年比0.8%(9月:同0.7%...

続きを見る

レポートをもっと見る    タイル形式   一覧形式

講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2017年01月27日 地域経済調査担当者研究会 「今後の日本経済を展望する」 全国地方銀行協会
2017年01月24日 2017年闘争推進集会 「消費拡大のカギを握る賃上げの実現」 全日本金属産業労働組合協議会
2017年01月16日 2017年春季生活闘争研修討論集会 「日本経済の再生に不可欠な賃上げ」 JAM大阪(ものづくり産業労働組合)

講演・学会報告をもっと見る

TV出演

放送日 内容 番組名
2017年07月18日 「アベノミクス」徹底検証 人口減少社会に必要な経済政策 BSフジLIVE 「プライムニュース」
2017年07月03日 景気は良くなる?2017年下半期 どうなる日本経済 BS11 「報道ライブ21 INsideOUT」
2017年05月29日 企業の「値上げ力」 BSジャパン 「日経プラス10」

TV出演をもっと見る

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年12月12日 日本経済新聞 朝刊 1面 脱デフレへ薄日 動き出す設備投資・雇用
2017年11月16日 日本経済新聞 朝刊 3面 1.6%成長に上向く 今年度予測 輸出・投資が支え
2017年11月16日 日刊工業新聞 朝刊 2面 16年ぶり7期連続プラス GDP年1.4%成長 消費停滞、輸出下支え

新聞掲載をもっと見る

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年12月号 人事実務 4P 雇用データを読む 第9回 「求人の大幅増加が実際の就職につながらず」
2017年11月19日 日経ヴェリタス 51面 20年東京五輪までの景気はどうなる?
2017年11月21日号 週刊エコノミスト 92-93P 【景気観測】 雇用情勢改善でも、失業率は下がらない 求人と求職とのミスマッチが拡大

雑誌等掲載をもっと見る

所属部署

アクセスランキング

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る