- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 欧州経済
欧州経済
「欧州経済」の一覧では、四半期毎に欧州経済の現状の分析を踏まえた経済見通しをレポートするとともに、ギリシャ危機、金融危機、スコットランドの住民投票、ポルトガルの銀行問題等、ユーロ圏で起こるトピックスをタイムリーに解説しその影響を分析します。また、ECB(欧州中央銀行)の金融政策、財政健全化、雇用対策等について、わかりやすく解説します。これら欧州情勢の分析を通じて、日本の経済・企業、政策への提言も行ってまいります。
最新の経済見通し ⇒ 欧州経済見通し-当面は力強い成長は見込めず 2024年3月15日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
年度で絞り込む
-
2022年02月03日
ユーロ圏消費者物価(22年1月)-一時的な要因の剥落後も伸び率が加速
21年1月のHICP上昇率(前年同月比)は全体で5.1%となり、前月の5.0%を上回り、最も高... -
2022年02月02日
ユーロ圏失業率(2021年12月)-統計データ公表以来の最低値を記録
ユーロ圏の21年12月の失業率は7.0%と前月の7.1%から低下した。また、前月の改定値が改善... -
2022年02月01日
ユーロ圏GDP(2021年10-12月期)-コロナ禍前水準は超えたが、伸びは鈍化
2021年10-12月期の成長率は前期比0.3%(年率換算1.2%)となり、3四半期連続でのプ... -
2022年02月01日
世界各国の金融政策・市場動向(2022年1月)-引き締め加速観測と地政学リスクで株安
まず、主要地域の金融政策を見ていく。G7主要国では、米国、日本、カナダで金融政策を決定する会合... -
2022年01月31日
グリーンフレーションとECBの金融政策-2010年代と異なるリスクとの闘い
ユーロ圏の高インフレは再エネ・シフトや脱石炭加速による「グリーンフレーション」の側面もある。E... -
2022年01月26日
IMF世界経済見通し-米中の見通し引き下げで回復ペース鈍化
IMFは、今回の見通しを「感染件数の増加、景気回復の停滞、そしてインフレ率の上昇(Rising ...高山 武士
経済研究部
-
2022年01月21日
世界の貧富格差、その現状・特徴と経済成長との関係
我々は1割の富裕層が8割の富を所有する世界で暮らしているようだ。世界不平等研究所が発表した「世... -
2022年01月19日
英国雇用関連統計(21年12月)-11月の休業者がわずかに増加
まず、12月のデータとして公表されている求人数および給与所得者数を確認すると、求人数は21年1... -
2022年01月11日
ユーロ圏失業率(2021年11月)-失業率は7.2%、7か月連続で低下
ユーロ圏の21年11月の失業率は7.2%と前月の7.3%から低下した。また、前月までの改定値も... -
2022年01月11日
ユーロ圏消費者物価(21年12月)-予想に反してピークアウトせず
12月のHICP上昇率(前年同月比)は全体で5.0%となり、前月の4.9%を上回り最も高い伸び...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
745件
日本経済
2939件
個人消費
404件
設備投資
106件
労働市場
492件
家計の貯蓄・消費・資産
677件
米国経済
1305件
中国経済
652件
アジア経済
947件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
久我 尚子
コロナ後の家計消費-外出型消費は改善傾向だが全体では低迷、マインドはコロナ禍前を上回る
【消費者行動】 -
天野 馨南子
【社会増減データ報】2023年「日本人」社会増減・47都道府県ランキング-地方大都市圏の「雇用人口ダム機能崩壊」が原因
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
欧州経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
欧州経済のレポート Topへ