- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB(欧州中央銀行)の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2023年02月22日
Japan’s Economic Outlook for the Fiscal Years 2022 to 2024 (February 2023)
Real GDP grew at an annual rate of 0.6% from the previous q...斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年02月21日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2023年2月時点)
東京都心部Aクラスビルの空室率は、在宅勤務の普及や働き方の変化等に伴うワークプレイスの見直しが...吉田 資
金融研究部
-
2023年02月15日
2022~2024年度経済見通し(23年2月)
2022年10-12月期の実質GDPは前期比年率0.6%と2四半期ぶりのプラス成長となったが、...斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年02月14日
QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比0.2%(年率0.6%)-2四半期ぶりのプラス成長も、7-9月期の落ち込みを取り戻せず
2022年10-12月期の実質GDPは、前期比0.2%(年率0.6%)と2四半期ぶりのプラス成...斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年02月03日
現在の景況感は良好だが、先行きに関して悲観的な見方が強まる~価格のピークは今年が最多。期待はホテル。リスク要因として、国内金利、建築コスト、地政学リスクへの関心が高まる~第19回不動産市況アンケート結果
不動産市況の現状および今後の方向性を把握すべく、不動産分野の実務家・専門家を対象に「不動産市況...吉田 資
金融研究部
-
2023年01月31日
2022年10-12月期の実質GDP~前期比0.3%(年率1.0%)を予測~
2/14に内閣府から公表される2022年10-12月期の実質GDPは、前期比0.3%(前期比年...斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年01月11日
2022~2024年度経済見通し
基礎研REPORT(冊子版)1月号[vol.310]
2022年7-9月期の実質GDPは、前期比▲0.2%( 年率▲0.8%)と2四半期ぶりのマイナス...斎藤 太郎
経済研究部
-
2022年12月20日
Medium-Term Economic Outlook (FY2022 to FY2032)(October 2022)
Global real GDP growth rate is projected to slow down to 2... -
2022年12月19日
東南アジア経済の見通し~観光関連産業の回復により内需中心に安定した成長が続く
2022年7-9月期は東南アジア地域で今春以降の入国制限措置などのコロナ規制の緩和により観光関...斉藤 誠
経済研究部
-
2022年12月16日
欧州経済見通し-高インフレによる下押し圧力が増す欧州経済
欧州経済は、コロナ禍からの回復を着実に進める一方、ロシアがウクライナに侵攻して以降はエネルギー...伊藤 さゆり
経済研究部
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
久我 尚子
コロナ後の家計消費-外出型消費は改善傾向だが全体では低迷、マインドはコロナ禍前を上回る
【消費者行動】 -
天野 馨南子
【社会増減データ報】2023年「日本人」社会増減・47都道府県ランキング-地方大都市圏の「雇用人口ダム機能崩壊」が原因
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2019年06月28日
News Release
-
2019年06月11日
News Release
-
2019年03月25日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ