ニッセイ基礎研所報 2008年度
2009年（vol.53）
| 1 | ライブドアの情報と株価 | 川北 英隆 |
| 2 | 金融マーケティングにおけるセグメンテーション −生保加入時の能動的行動に注目して− |
井上 智紀
栗林 敦子 村松 容子 |
| 3 | 米国住宅ローン市場の現状と課題 −持家政策と住宅金融政策：住宅価値の評価と活用を考える− | 篠原 二三夫 |
| 4 | 低炭素経済における「炭素債務」の考察 −炭素債務を考慮した自己資本利益率（Ｃ-ＲＯＥ）の試み− | 川村 雅彦 |
| 5 | 米国の株価・住宅価格の予測可能性：グリーンスパンFRB議長の時代 |
竹田 陽介
矢嶋 康次 |
2008年（vol.52）
| 1 | 30〜40代が想定する主観的な将来所得や公的年金収入の傾向 |
中嶋 邦夫
北村 智紀 |
| 2 | 金融リテラシー計測に関する試論と考察 −生命保険知識の分析から− |
栗林 敦子
井上 智紀 |
| 3 | 知的障がい者の経済的自立を目指す取組 −障がい者が売れる商品を生み出すためのケーススタディ− | 岸田 宏司 |
2008年（vol.51）
| 1 | 米国の変額年金に対する適合性原則導入と生保業界の対応 −FINRAの規則2821と米国生保協会(ACLI)の反論を中心として− | 小松原 章 |
| 2 | 再考、文化政策−拡大する役割と求められるパラダイムシフト −支援・保護される芸術文化からアートを起点としたイノベーションへ− | 吉本 光宏 |
| 3 | CDS価格情報を用いた信用力指標の算出可能性について |
高岡 和佳子
大山 篤之 |
2008年（vol.50）
| 1 | 地方公共団体に対する新しい再建・再生制度と連結実質収支比率の動向 −地方公共団体財政健全化法の意義− | 石川 達哉 |
| 2 | 地球温暖化防止に向けた我が国製造業のあり方 −ＣＯ2排出量の環境効率に関わる国際比較分析を中心に− | 百嶋 徹 |
| 3 | 要介護高齢者のＱＯＬとケアの質に関する一考察 −ＱＯＬケアモデルの介入調査をもとに− | 前田 展弘 |
| 4 | 「指針」以後 −現実主義者の買収防衛策論− −有事導入・発動型防衛策の再評価を中心に− | 村田 敏一 |
| 5 | 新人口推計下における公的年金財政の持続可能性について | 北村 智紀 |
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