2017年11月16日

企業間の取引関係を探る－持合ネットワーク構造を用いた分析

金融研究部 主任研究員・年金総合リサーチセンター・ジェロントロジー推進室・ESG推進室兼任 高岡 和佳子

このレポートの関連カテゴリ

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
■要旨
 
  • 企業間の株式持合い関係を用いて上場企業間のネットワークを捕捉することで、特定の企業による問題公表が、他企業の株価に与える影響を分析した。
     
  • 分析の結果、問題公表企業と直接株式持合関係にある企業だけでなく、問題公表企業と直接株式持合関係にある企業と株式持合関係にある企業にまで、影響が波及する事を確認した。
     
  • 特定の企業による問題公表後、評価対象企業の株価収益率が相対的に低迷する傾向が確認できるのは、株式持合関係がその企業にとって重要な取引関係を内包しているためと考えられる。

■目次

1――特定企業の問題公表による他企業への影響度把握に、株式持合関係が役に立つ
2――株式持合関係により取引関係が探知できる

【次ページ】特定企業の問題公表による他企業への影響度把握に、株式持合関係が役に立つ

1 2 »

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

このレポートの関連カテゴリ

金融研究部   主任研究員・年金総合リサーチセンター・ジェロントロジー推進室・ESG推進室兼任

高岡 和佳子 (たかおか わかこ)

研究・専門分野
リスク管理・ＡＬＭ、価格評価、企業分析

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

03-3512-1851

経歴
  • 【職歴】
    　1999年　日本生命保険相互会社入社
    　2006年　ニッセイ基礎研究所へ
    　2017年４月より現職

    【加入団体等】
    　・日本証券アナリスト協会検定会員

公式SNSアカウント

新着レポートを随時お届け！
日々の情報収集にぜひご活用ください。

週間アクセスランキング

経営 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    レポート紹介

    【企業間の取引関係を探る－持合ネットワーク構造を用いた分析】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    企業間の取引関係を探る－持合ネットワーク構造を用いた分析のレポート　Topへ