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- 消えたPBR効果~足元の復調は続くのか~
2016年08月23日
■要旨
PBR(Price to Book-value Ratio)とは、株価を自己資本で割った指標です。自己資本に対してPBRが大きいほど株価は割高、小さいほど株価は割安であることを意味します。昨今急速に活用が広がっているスマート・ベータにも、企業の割安度合いを測る際に活用されるくらい、一般的な株価指標です。
日本の株式市場では、低PBR銘柄への投資は高PBR銘柄へ投資するよりも高い収益が得られる傾向がありました(本稿ではこの傾向を「PBR効果」と呼びます)。しかし、近年その傾向が見られなくなっています。
そこで本稿では、PBR効果が見られなくなった要因を探ると共に、今後PBR効果は復活するかについても考えたいと思います。
■目次
1――はじめに
2――2010年以降、見られてないPBR効果
3――PBR効果はキャピタル・リターン差でほぼ説明できる
4――PBR成長率と資本成長率に注目
5――PBR効果はPBRの収斂次第
6――背景には成長格差の拡大か
7――PBR効果の復活はまだ先の話か
PBR(Price to Book-value Ratio)とは、株価を自己資本で割った指標です。自己資本に対してPBRが大きいほど株価は割高、小さいほど株価は割安であることを意味します。昨今急速に活用が広がっているスマート・ベータにも、企業の割安度合いを測る際に活用されるくらい、一般的な株価指標です。
日本の株式市場では、低PBR銘柄への投資は高PBR銘柄へ投資するよりも高い収益が得られる傾向がありました(本稿ではこの傾向を「PBR効果」と呼びます)。しかし、近年その傾向が見られなくなっています。
そこで本稿では、PBR効果が見られなくなった要因を探ると共に、今後PBR効果は復活するかについても考えたいと思います。
■目次
1――はじめに
2――2010年以降、見られてないPBR効果
3――PBR効果はキャピタル・リターン差でほぼ説明できる
4――PBR成長率と資本成長率に注目
5――PBR効果はPBRの収斂次第
6――背景には成長格差の拡大か
7――PBR効果の復活はまだ先の話か
1――はじめに
PBR(Price to Book-value Ratio)とは、株価を自己資本で割った指標です。自己資本に対してPBRが大きいほど株価は割高、小さいほど株価は割安であることを意味します。昨今急速に活用が広がっているスマート・ベータにも、企業の割安度合いを測る際に活用されるくらい、一般的な株価指標です。
日本の株式市場では、低PBR銘柄への投資は高PBR銘柄へ投資するよりも高い収益が得られる傾向がありました(本稿ではこの傾向を「PBR効果」と呼びます)。しかし、近年その傾向が見られなくなっています。
そこで本稿では、PBR効果が見られなくなった要因を探ると共に、今後PBR効果は復活するかについても考えたいと思います。
日本の株式市場では、低PBR銘柄への投資は高PBR銘柄へ投資するよりも高い収益が得られる傾向がありました(本稿ではこの傾向を「PBR効果」と呼びます)。しかし、近年その傾向が見られなくなっています。
そこで本稿では、PBR効果が見られなくなった要因を探ると共に、今後PBR効果は復活するかについても考えたいと思います。
2――2010年以降、見られてないPBR効果
まず、プロ(機関投資家)の間でよく用いられるラッセル野村スタイル・インデックスの年度ごとのリターン(収益率)を見てみましょう【図表1】。ラッセル野村スタイル・インデックスでは、バリュー指数が低PBR銘柄で構成された指数、グロース指数は高PBR銘柄で構成された指数となっています。バリュー指数がグロース指数よりも高いリターンをあげている年は、PBR効果があったといえます。
2012年度以降、バリュー指数はグロース指数よりも低パフォーマンスでした。それ以前の2010年度も、グロース指数が優位。2011年度は、バリュー指数がグロース指数を上回るリターンをあげましたが、リターンの差は0.6%しかありませんでした。直近6年(2010~2015年度)だと、バリュー指数はグロース指数よりも累積で26%、リターンが劣後しました。
バリュー指数がグロース指数を明確に上回るリターンをあげた年は、2009年度が最後です。
2012年度以降、バリュー指数はグロース指数よりも低パフォーマンスでした。それ以前の2010年度も、グロース指数が優位。2011年度は、バリュー指数がグロース指数を上回るリターンをあげましたが、リターンの差は0.6%しかありませんでした。直近6年(2010~2015年度)だと、バリュー指数はグロース指数よりも累積で26%、リターンが劣後しました。
バリュー指数がグロース指数を明確に上回るリターンをあげた年は、2009年度が最後です。
03-3512-1785
経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
公式SNSアカウント
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