- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 暮らし >
- 消費者行動 >
- 若年層の消費実態(2)-食料費や被服費の減少と住居費の増加、薄まる消費内容の性差
2016年06月13日
2|若年単身勤労者世帯の消費支出主要項目の男女差~「食料」・「教養娯楽」以外は女性が多い、薄まる消費内容の男女差
消費支出の主要項目について男女差を見ると、1989年も2014年も、「食料」や「教養娯楽」を除くと、おおむね男性より女性の方が消費支出額も消費支出に占める割合も大きい(図表4)。なお、「交通・通信」では1989年では男性の方が多いが、2014年では女性の方が多くなっており、男女逆転にしている。これは、内訳である「自動車等関係費」が男性で減少する一方、女性で増加していることが影響している3。30歳未満の単身勤労者世帯では、男性では自動車保有率が低下する一方、女性では自動車保有率が上昇し、2014年では男性並になっている。
なお、男性で多い「食料」については、男性では女性より外食費が多いことが影響している。また、同様に「教養娯楽」については、男性で旅行費や書籍費等が多いことが影響している。
なお、1989年と2014年の消費支出額の男女差を比べると、「食料」や「住居」、「光熱・水道」、「家具・家事用品」、「被服及び履物」、「交通・通信」、「その他の消費支出」では男女差が小さくなっている(正・負の値によらず絶対値が小さくなっている)。また、消費支出に占める割合を見ても同様である。つまり、主要10品目のうち7品目で男女の支出差が小さくなっており、詳細を見る必要はあるが、若年単身勤労者世帯においては消費内容の男女差は薄まっている可能性がある。
消費支出の主要項目について男女差を見ると、1989年も2014年も、「食料」や「教養娯楽」を除くと、おおむね男性より女性の方が消費支出額も消費支出に占める割合も大きい(図表4)。なお、「交通・通信」では1989年では男性の方が多いが、2014年では女性の方が多くなっており、男女逆転にしている。これは、内訳である「自動車等関係費」が男性で減少する一方、女性で増加していることが影響している3。30歳未満の単身勤労者世帯では、男性では自動車保有率が低下する一方、女性では自動車保有率が上昇し、2014年では男性並になっている。
なお、男性で多い「食料」については、男性では女性より外食費が多いことが影響している。また、同様に「教養娯楽」については、男性で旅行費や書籍費等が多いことが影響している。
なお、1989年と2014年の消費支出額の男女差を比べると、「食料」や「住居」、「光熱・水道」、「家具・家事用品」、「被服及び履物」、「交通・通信」、「その他の消費支出」では男女差が小さくなっている(正・負の値によらず絶対値が小さくなっている)。また、消費支出に占める割合を見ても同様である。つまり、主要10品目のうち7品目で男女の支出差が小さくなっており、詳細を見る必要はあるが、若年単身勤労者世帯においては消費内容の男女差は薄まっている可能性がある。
3 後続レポートにて詳細を記述する。
3――おわりに
30歳未満の単身勤労者世帯の消費支出の主要項目の変化を確認した。1989年以降、男女とも「食料」や「被服及び履物」の支出が減少傾向にある。1989年のバブル期と2014年を比べると、「食料」は3割程度、「被服及び履物」は6割程度も減っていた。一方、増加している「住居」については、調査対象や社会環境の変化等の外的要因の影響がうかがえた。また、「交通・通信」や「教養娯楽」は増減しているが、内訳に近年のCPIの動向が大きく異なるものが含まれているため、後続レポートにて個別品目の状況を見ていきたい。
消費支出の主要項目の男女差を見ると、1989年も2014年も、「食料」や「教養娯楽」を除くと、おおむね男性より女性の方が支出は多い。なお、男性で多い「食料」は外食費の影響、「教養娯楽」は旅行や書籍等の影響である。また、1989年と2014年を比べると、主要10品目のうち、「食料」や「被服及び履物」等の7品目で男女の支出差が小さくなっており、詳細を見る必要はあるが、若年単身勤労者世帯では消費内容の性差が薄まっている可能性がある。
消費支出の主要項目の男女差を見ると、1989年も2014年も、「食料」や「教養娯楽」を除くと、おおむね男性より女性の方が支出は多い。なお、男性で多い「食料」は外食費の影響、「教養娯楽」は旅行や書籍等の影響である。また、1989年と2014年を比べると、主要10品目のうち、「食料」や「被服及び履物」等の7品目で男女の支出差が小さくなっており、詳細を見る必要はあるが、若年単身勤労者世帯では消費内容の性差が薄まっている可能性がある。
03-3512-1878
経歴
- プロフィール
【職歴】
2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
2021年7月より現職
・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~2019年)
・内閣府「統計委員会」専門委員(2013年~2015年)
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017年~2021年)
・東京都「東京都立図書館協議会」委員(2019年~2023年)
・総務省「統計委員会」臨時委員(2019年~2023年)
・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員(2022年~)
・総務省「統計委員会」委員(2023年~)
【加入団体等】
日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society
(2016年06月13日「基礎研レター」)
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月23日
他国との再保険の監督に関する留意事項の検討(欧州)-EIOPAの声明 -
2024年04月23日
気候変動-温暖化の情報提示-気候変動問題の科学の専門家は“ドラマが少ない方向に誤る?” -
2024年04月23日
今後お金をかけたいもの・金融資産 -
2024年04月23日
今週のレポート・コラムまとめ【4/16-4/22発行分】 -
2024年04月22日
2024年3月、グローバル株式市場は上昇が継続
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【若年層の消費実態(2)-食料費や被服費の減少と住居費の増加、薄まる消費内容の性差】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
若年層の消費実態(2)-食料費や被服費の減少と住居費の増加、薄まる消費内容の性差のレポート Topへ