- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- アジア経済 >
- 中期経済見通し(2015~2025年度)
2015年10月09日
【要旨】
- 世界経済は新興国を中心に減速している。世界経済に占める新興国の割合(ドルベース)は上昇を続けてきたが、2015年は景気減速とドル高の影響から低下することが見込まれる。新興国は相対的に先進国よりも高い成長を維持するものの、高齢化の影響などから先行きの成長率鈍化は避けられないだろう。
- 日本経済はデフレからは脱却しつつあるが、実体経済は長期停滞から抜け出せていない。2025年度までの実質GDP成長率は平均1.0%となり、過去10年平均の0.4%よりも高まると予想するが、経済再生に向けた課題は多い。名目GDP600兆円の達成は2025年度となるだろう。
- 経済成長率を高めるためには、企業部門に滞留する余剰資金を家計部門に還流することにより所得の増加を伴った個人消費の回復を実現することが条件となる。また、高齢化に対応した潜在的な需要の掘り起こしと女性、高齢者の労働参加拡大を中心とした供給力の向上を同時に進めることも重要である。
- 消費者物価上昇率は10年間の平均で1.4%(消費税の影響を除く)と予想する。日本銀行が「物価安定の目標」としている2%を安定的に続けることは難しいが、1%台の伸びは確保し、デフレ脱却は実現する可能性が高い。
このレポートの関連カテゴリ
経歴
(2015年10月09日「Weekly エコノミスト・レター」)
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月19日
しぶといドル高圧力、一体いつまで続くのか?~マーケット・カルテ5月号 -
2024年04月19日
年金将来見通しの経済前提は、内閣府3シナリオにゼロ成長を追加-2024年夏に公表される将来見通しへの影響 -
2024年04月19日
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割 -
2024年04月19日
消費者物価(全国24年3月)-コアCPIは24年度半ばまで2%台後半の伸びが続く見通し -
2024年04月19日
ふるさと納税のデフォルト使途-ふるさと納税の使途は誰が選択しているのか?
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【中期経済見通し(2015~2025年度)】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
中期経済見通し(2015~2025年度)のレポート Topへ