2015年05月15日

グループホームのチャレンジ－地域支援機能拡充への期待

山梨 恵子

このレポートの関連カテゴリ

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大

■要旨

今年１月、厚生労働省は認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）並びに認知症高齢者数の新たな推計値を公表した。全ての団塊世代が後期高齢者（７５歳以上）となる2025年には、軽度認知障害（MCI）の人も含めて約700万人もの人が認知症およびその予備軍になるという。今後益々重要になってくるのは、認知症の初期段階における支援体制を充実させ、たとえ認知症になっても行動・心理症状等を起こさせないための重度化予防を推進していくのである。そんな中、日本認知症グループホーム協会は、長年にわたりグループホームが蓄積してきた認知症ケアの専門性を、地域に暮らす早期の認知症の人やその家族に還元するための地域支援活動に関する研究事業に取り組んだ。本稿は、その調査結果を踏まえて、グループホームにおける今後の地域支援活動の可能性を探った。

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

このレポートの関連カテゴリ

山梨 恵子

研究・専門分野

(2015年05月15日「基礎研レポート」)

公式SNSアカウント

新着レポートを随時お届け！
日々の情報収集にぜひご活用ください。

週間アクセスランキング

ジェロ 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    レポート紹介

    【グループホームのチャレンジ－地域支援機能拡充への期待】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    グループホームのチャレンジ－地域支援機能拡充への期待のレポート　Topへ