2015年03月09日

2015・2016年度経済見通し~14年10-12月期GDP2次速報後改定

経済研究部 経済調査室長   斎藤 太郎

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<実質成長率:2014年度▲1.0%、2015年度1.8%、2016年度1.9%を予想>


  1. 2014年10-12月期の実質GDP(2次速報値)は民間在庫、設備投資の下方修正などから1次速報の前期比0.6%(年率2.2%)から前期比0.4%(年率1.5%)へと下方修正された。
  2. GDP2次速報の結果を受けて、2月に発表した経済見通しの改定を行った。実質GDP成長率は2014年度が▲1.0%、2015年度が1.8%、2016年度が1.9%と予想する。2014年10-12月期の実績値の下方修正を受けて2014年度の見通しを▲0.1%下方修正した。
  3. 消費増税後の落ち込みからの回復は力強さに欠けているが、先行きは原油安の恩恵が家計、企業に広がることにより、個人消費、設備投資を中心に景気の回復基調が強まる可能性が高い。
  4. 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は2015年度入り後にいったんマイナスとなる可能性が高いが、原油価格の上昇や景気回復に伴う需給バランスの改善などから2015年内には再びプラスとなるだろう。消費者物価上昇率は2014年度が0.9%、2015年度が0.3%、2016年度が1.3%と予想する(消費税の影響を除く)。
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経済研究部   経済調査室長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

(2015年03月09日「Weekly エコノミスト・レター」)

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