- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2014~2016年度経済見通し~14年4-6月期GDP2次速報後改定
2014年09月08日
<実質成長率:2014年度0.3%、2015年度1.1%、2016年度1.3%を予想>
- 2014年4-6月期の実質GDP(2次速報値)は設備投資の下方修正を主因として1次速報の前期比▲1.7%(年率▲6.8%)から前期比▲1.8%(年率▲7.1%)へと下方修正された。
- GDP2次速報の結果を受けて、8月に発表した経済見通しの改定を行った。実質GDP成長率は2014年度が0.3%、2015年度が1.1%、2016年度が1.3%と予想する。2014年4-6月期の成長率が下方修正されたこと、夏場の景気が想定よりやや下振れしていることを受けて、2014年度の成長率見通しを0.1%下方修正した。
- 2014年7-9月期は個人消費、設備投資が増加に転じることなどから前期比年率3.5%のプラス成長となり、景気の回復基調は維持されるだろう。ただし、個人消費が反動減一巡後も駆け込み需要発生前の水準を大きく下回るなど、景気の回復ペースは鈍い。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は1%台前半(消費税の影響を除く)となっているが、円安効果の一巡や消費税率引き上げ後の景気減速の影響から2014年末にかけて1%を割り込む可能性が高い。消費者物価上昇率は2014年度が1.1%、2015年度が0.8%、2016年度が1.1%と予想する。
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月24日
中国経済の現状と注目点-24年1~3月期は好調な出だしとなるも、勢いが持続するかは疑問 -
2024年04月24日
人手不足とインフレ・賃上げを考える -
2024年04月24日
米国でのiPhone競争法訴訟-司法省等が違法な独占確保につき訴え -
2024年04月23日
他国との再保険の監督に関する留意事項の検討(欧州)-EIOPAの声明 -
2024年04月23日
気候変動-温暖化の情報提示-気候変動問題の科学の専門家は“ドラマが少ない方向に誤る?”
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【2014~2016年度経済見通し~14年4-6月期GDP2次速報後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2014~2016年度経済見通し~14年4-6月期GDP2次速報後改定のレポート Topへ