2012年11月01日

リーマン・ショック後の為替・海外投資家動向・株価の関係

  遅澤 秀一

文字サイズ

円高局面では輸出株よりも内需株のリターンが高いという経験則が、2008年以降の円高進行時には必ずしもあてはまらなかった。業種に関係なく、海外投資家保有比率が高い銘柄ほど売り圧力が強かったのである。海外投資家のポジション調整の影響が支配的だったということだ。日本株式市場では海外投資家の存在感が高まった結果、過去の経験則が必ずしも通用せず、プレーヤーが変わればルールも変わると言わざるを得ない局面も増えてきている。

このレポートの関連カテゴリ

遅澤 秀一

研究・専門分野

レポート

アクセスランキング

【リーマン・ショック後の為替・海外投資家動向・株価の関係】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

リーマン・ショック後の為替・海外投資家動向・株価の関係のレポート Topへ