- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- ジェロントロジー(高齢社会総合研究) >
- 高齢化問題(全般) >
- 日本の少子高齢化と経済成長~期待される高齢者パワーの発揮に注目して~
■見出し
1--------客観的にみれば低下しやすい日本の成長率
2--------日本より一人当たりGDPが高い国をヒントとした成長戦略
3--------高齢者パワーの発揮
4--------結語
■introduction
日本の人口は、1970年代は年平均1.1%増、1980年代は同0.5%増、1990年代は同0.3%増、2000年代は同0.1%増と、増加率は徐々に鈍化してきたもののプラスを維持していたが、2010年代は減少に転じる。
経済成長率は人口増加率と一人当たりGDPの成長率に分解できるが、ひとつの柱である人口増加率については、2010年代は少子化の進展で0.1ポイント程度のマイナス要因となりそうだ。もうひとつの柱である一人当たりGDPの成長率を考えても、少子高齢化の進展で生産年齢人口(15-64歳)比率の減少傾向が続くため、2010年代の一人当たりGDPの成長率を年平均で0.8%程度押し下げることになりそうだ。
このように人口と生産年齢人口の減少で、客観的にみれば日本の成長鈍化は避けられそうにない。しかし、日本でもバブル崩壊前の1970-80年代には生産年齢人口一人当たりGDPが年3%前後成長していたこと、世界を見渡せば日本より一人当たりGDP水準の高い国は数多くあることを考えると、日本経済が2%程度の成長を実現することは決して不可能とはいえないだろう。そこで、本稿では今後の少子高齢化の下での経済成長のヒントを探ることとしたい。
三尾 幸吉郎
研究・専門分野
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月25日
欧州大手保険グループの地域別の事業展開状況-2023年決算数値等に基づく現状分析- -
2024年04月24日
中国経済の現状と注目点-24年1~3月期は好調な出だしとなるも、勢いが持続するかは疑問 -
2024年04月24日
人手不足とインフレ・賃上げを考える -
2024年04月24日
米国でのiPhone競争法訴訟-司法省等が違法な独占確保につき訴え -
2024年04月23日
他国との再保険の監督に関する留意事項の検討(欧州)-EIOPAの声明
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【日本の少子高齢化と経済成長~期待される高齢者パワーの発揮に注目して~】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
日本の少子高齢化と経済成長~期待される高齢者パワーの発揮に注目して~のレポート Topへ