ストレステストは、どんなテスト？

保険研究部上席研究員・年金総合リサーチセンター公的年金調査室長兼任中嶋邦夫

先日、期末テスト真っ最中の愚息から「ストレステスト」とはどんな試験かと聞かれた。「どんなに批判を受けても、しぶとく続けられるかのチェックだ」と答えようかと思ったが、「そんなことはいいから、勉強しろ」と一蹴しておいた。

先日の首相指示で出てくるまで、ストレステストという言葉がこれほど一般に認知されるようになるとは思ってもみなかった。新聞記事を検索してみたところ、ＥＵでの原発のストレステストに関する記事が今年５月にいくつか見られるものの、ほとんどの記事は首相指示を受けて今年の７月６日以降に出されたものであった。これらの記事では、ストレステストを「安全検査」や「耐性調査」などと紹介されている。昨年以前に「ストレステスト」を使った記事を探してみると、昨年の夏頃に欧州の金融機関に関する記事や一昨年の初夏に米国の金融機関に関する記事が多数みられ、筆者が検索した限りではそれ以前に「ストレステスト」という言葉を使った記事はほとんどみられなかった。

金融機関に対する「ストレステスト」は、「金融検査」や「健全性を点検する資産査定」と紹介されている。今回の震災では、被災していない工場でも被災地から部品が調達できず操業できない事態が発生したが、資金の流通に関わる金融機関が破綻した場合も同様に資金の流通が滞る事態が懸念される。そこでリーマンショックや欧州諸国の財政危機を受けて、通常の整合性を超えた危機的状況が起こった際に金融機関が自己資本不足に陥る可能性を事前に測定し、必要があれば自己資本の増強を促す仕組みが「ストレステスト」や一連の対応である。日本の生命保険会社に対する健全性基準が見直されて各社が資本を増強したのも、その一種とみることができよう。

見方が分かれると思うが、公的年金でも一種のストレステストが実施されていると筆者は考えている。年金財政の将来見通しでは複数の経済や人口の見通しが使われており、近年は３とおりの経済見通しと３とおりの人口見通しを機械的に組み合わせた９とおりの試算結果が示されている。将来におけるデフレの発生が織り込まれていないなど不十分との指摘もあるが（別稿参照）、この９とおりの試算の存在ですらあまり認識されていないのが実情である。

震災や原発の問題を機に、ストレステストの実施や手法の高度化だけでなく、リスク情報の伝え方や受け取る側のリテラシーの向上も期待したい。

※別稿：「年金数理部会の指摘と今後の年金改革への影響」ニッセイ年金ストラテジー Vol.180

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