コラム
2010年11月01日

インターネット検索量で考える、マーケット・トレンド

生活研究部 主任研究員   久我 尚子

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「何かの情報を知りたい時は、まずインターネットで検索する」というスタイルは、現在、もはや常識と言って良いだろう。
   古くは消費者の行動プロセスについて、Attention(注意)→Interest(関心)→Desire(欲求)→Memory(記憶)→Action(行動)で表わされるAIDMAの法則で説明されていた。しかし、情報にあふれた現在では、Attention(注意)→Interest(関心)→Comparison(比較)→Examination(検討)→Action(行動)→Share(情報共有)で表わされるAICEASの法則で説明されており、インターネットの台頭、特にeコマースの登場以降は、より簡潔な表現として、Attention(注意)→Interest(関心)→Search(検索)→Action(行動)→Share(情報共有)で表わされるAISASの法則で説明されている。
   つまり、消費者が商品やサービスを購入する際、吟味・考量する「記憶」のプロセスに代わり、情報を調査・共有する「検索」・「情報共有」のプロセスが、消費者の購入行動における決定要因として重要視されるように変化したのだ。

ところで、某大手検索エンジンサービスでは、キーワードの検索量を分析できる無料サービスを提供している。このサービスでは、同時に5つのキーワードについて、一定期間における検索量の比較ができ、国別・地域別の分析も可能だ。また、当該期間においてキーワードに関する大きなニュースがあった場合、ニュースも連動表示される。
   例えば、同サービスを用いて、携帯音楽プレーヤーの代名詞となっている「iPod」、同じようにスマートフォンの代名詞となっている「iPhone」、斬新なタブレット型コンピュータとして注目される「iPad」について検索量を調べると、以下のような結果が得られる。

 図1. Google insights for searchによる「iPod」・「iPhone」・「iPad」の検索量

この図では、当該期間における分析対象のキーワードのうち検索量が最大値のものを100とした時の相対量が表示されている。同サービスでは、この検索量を人気度と表現している。検索量が多ければ多いほど、人々に注目されており、人気度が高いという考え方だ。
   図1から各商品のトレンドを読み解くと、まず「iPod」は、これは2001年に発売された商品だが、現在は世界でも日本でも定番商品として固い位置にいるということが分かる。これは「iPod」を示す青いラインは、どちらのグラフでも常に一定レベルの検索量を保っているためだ。尚、細かなピークは商品のバージョンアップ等の影響と考えられる。次に「iPhone」は、初代発売当初の注目度はさほど高くなかったが、現在はうなぎ登りだということが読み取れる。これは、どちらのグラフでも、2007年6月の初代発売時(日本未発売)は小さかったピークが、2008年7月の「iPhone3G」発売により「iPod」と同程度の注目度に上がり、2009年6月の「iPhone 3GS」発売、2010年6月の「iPhone4」発売に牽引され、ピークが着々と上昇しているためだ。このグラフの現象は、2008年度より「iPhone」の出荷台数は飛躍的に増加しているという事実(※1)や、日本の出荷台数の詳細は未発表だが、日本におけるスマートフォン全体の出荷台数は増加しており(※2)「iPhone」はその中で約6割のシェアを獲得しているという事実(※3)とも傾向が一致している。最後に「iPad」は、日本では当初注目されたが、その後、注目度は下がっているということが読み取れる。これは、日本のグラフにおける黄色の折れ線の形状から明確に分かるだろう。おそらく当初は商品の先進性により高い注目を集めたが、米国では「iPad」利用の目玉となっている電子書籍等のコンテンツが、現在の日本ではまだ発展途上にあり、実際には端末を十分には活用し難い状況にあるためだろう。

以上のように、現在、インターネットの台頭によって消費者行動に「検索」というプロセスが生じ、その検索状況を分析可能なサービスも展開されている。つまり、インターネット上に、かつてないほどの消費者に関するデータが集まっているのだ。マーケット・トレンドを分析する上で、これらを活用しない手立てはない。大量のデータをいかに読み解き、いかに事業に活かしていくか。マーケッターとしての資質が問われるところだ。

 

※1  Apple Inc., Press Release ”Apple Reports Fourth Quarter Results” (2008/10/21,2009/10/19, 2010/10/18)
   ※2  株式会社MM総研, ニュースリリース “国内携帯電話およびスマートフォンの市場規模予測”(2010/8/31)
   ※3  asahi.com(朝日新聞社), “スマートフォン出荷数、今年度上半期で昨年度1年並み” (2010/10/26)

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生活研究部   主任研究員

久我 尚子 (くが なおこ)

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、保険・金融マーケティング

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