2009年12月25日

住宅市場は甦るか

社会研究部 土地・住宅政策室長   篠原 二三夫

文字サイズ

住宅着工は大きく落ち込んだが、この背景にはサブプライム問題だけでなく、バブル発生と崩壊に始まる複数要因と過剰空家の存在がある。
持家の着工戸数は人口・世帯動向に応じて徐々に縮小するが、長期耐用、高付加価値住宅供給に特化することにより、30万戸程度の需要は確保できるだろう。
賃貸と分譲住宅の空家は非常に多く、特に賃貸には劣悪なものが多い。これを徐々に更新すれば、持家と合わせて、年間100万戸以上の新築需要を当面は確保できるはずである。

このレポートの関連カテゴリ

58_ext_01_0.jpg

社会研究部   土地・住宅政策室長

篠原 二三夫 (しのはら ふみお)

研究・専門分野
土地・住宅政策、都市・地域計画、不動産市場

レポート

アクセスランキング

【住宅市場は甦るか】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

住宅市場は甦るかのレポート Topへ