2009年02月25日

景気後退と経済見通しの下方修正

経済研究部 経済調査室長   斎藤 太郎

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■要旨

1.2008年7-9月期のGDP2 次速報を受けて、民間調査機関が発表した経済見通しによれば、実質GDP成長率の予測値(平均)は2008年度が前年比▲1.0%、2009年度が前年比▲0.9%と2年連続でマイナス成長となった。
2.経済情勢が想定を上回るペースで悪化していることを反映し、このところ経済見通しの下方修正が続いている。
3.経済見通し(実質GDP成長率の予測値)は、景気回復局面では上方修正、景気後退局面では下方修正が続く傾向があるが、景気が転換点を迎えた後、比較的早い段階で修正が始まることが多い。
4.一方、景気の転換点に関するエコノミストの判断は遅れる傾向がある。直近の景気の山は2007年末頃と見られるが、「ESP フォーキャスト調査」によれば、全てのエコノミストが景気の山を過ぎたと判断したのは、実際に景気がピークアウトしてから1 年近くが経過した2008年9月であった。
5.景気の底打ち時期を探る上で注目されるのは、エコノミストによる景気の転換点に関する判断よりも、経済見通しの修正方向が反転するかどうかである。

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経済研究部   経済調査室長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

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