- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2008・2009年度経済見通し~原材料高に苦しむ日本経済
2008年05月21日
- 2008年1-3月期の実質GDP成長率は、前期比年率3.3%の高成長となったが、設備投資は前期比▲0.9%と3四半期ぶりの減少となり、景気の牽引役だった企業部門の改善には陰りが見られる。原材料高に伴う海外への所得移転が進んでおり、このことが企業収益の悪化、設備投資の抑制につながっている。
- 景気は2007年終わり頃をピークに後退局面入りしている可能性が高いが、3つの過剰問題(債務、設備、雇用)が解消されていることに加え、在庫の積み上がり幅が比較的小さいことから、景気後退が深刻なものとなることは避けられるだろう。
- 実質GDP成長率は2008年度1.1%、2009年度は1.8%と予想する。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は、石油製品価格の大幅上昇や、食料品の相次ぐ値上げなどから、2008年度は1.3%まで上昇率が高まると予想する。2009年度は石油製品による押し上げ寄与は縮小するものの、価格転嫁の動きがより広範化することから、1.0%と高止まりが続くだろう。
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月25日
欧州大手保険グループの地域別の事業展開状況-2023年決算数値等に基づく現状分析- -
2024年04月24日
中国経済の現状と注目点-24年1~3月期は好調な出だしとなるも、勢いが持続するかは疑問 -
2024年04月24日
人手不足とインフレ・賃上げを考える -
2024年04月24日
米国でのiPhone競争法訴訟-司法省等が違法な独占確保につき訴え -
2024年04月23日
他国との再保険の監督に関する留意事項の検討(欧州)-EIOPAの声明
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【2008・2009年度経済見通し~原材料高に苦しむ日本経済】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008・2009年度経済見通し~原材料高に苦しむ日本経済のレポート Topへ