東京圏の住みよさに関する一考察

白石真澄

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<要旨>

今や日本は１人当たり国民所得など数字の上では世界で有数の経済大国になった。私たちの生活も物質的には非常に豊かになったと言われている。しかし労働時間の長さ、高い物価水準、住宅・社会資本の立ち遅れ、生活環境の地域差等により経済全体の豊かさと、豊かさに対する個人の実感との間に乖離がみられることも指摘されており、個人生活は「生活小国」であるとも言われている。
本稿は既存の「都市の豊かさ・住みよさ」研究に着目し、一極集中のさまざまな弊害が生じていると言われる東京圏の評価を中心に整理し、東京圏の県別の「住みよさ」「住みにくさ」の分析を行うとともに、現在の都市評価の問題点についても触れた。
都市の豊かさや住みよさは個人的な主観によるところが大きいと考えられる。また個人の年齢や家族構成などの変化によっても影響を受けることが多く、十把ひとからげに「住みよさ」を論ずること、地域の個性を無視した同一の尺度で評価を行うことにはやや疑問点も残る。
東京圏の住みよさを評価した指標にはおおまかに５つのカテゴリーがある。具体的には「物的環境」「生活のゆとり」「余暇に関するもの」「安全性・快適性に関するもの」「その他」であり、関連する変数は多岐に渡っていること、各県別の評価は調査によってそれぞれ異なることが明らかになった。指標のもつ恣意性、一面性を考慮に入れ、今後さらに有効性のあるものとするために検討を行う必要があろう。
東京都は経済力に富み、就労機会の豊富さや生活の多様性を享受でき、かつ世界の大都市のなかでは稀にみる安全な都市であるが、住宅事情に関しては全国最低である。神奈川、埼玉、千葉の３県は都市基盤整備が人口急増に追いついていないこと、東京への就業地依存による弊害がもたらされていることが明らかになった。
東京圏から出ていくこと、もしくは東京圏に移り住んでくることによって人々はベネフィッ卜とコス卜の選択を迫られ、東京の多様な就業機会、情報量、経済力を享受することと、質の良い住宅に住み、豊かな自然のなかでゆとりある生活を営むことはトレード・オフの関係にある。今の日本の経済・社会のシステムを考えると人々が移動能力と機会を保障される自由度を果たして持ちうるのだろうか。東京集中を理にかなった現象と帰結するならば、人々が無理なく負担しうるコストの範囲内で、東京もしくは地方のどちらに居住するかを選択しうる状況に社会システムを変えていく必要がある。

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白石 真澄

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