1991年08月01日

首都圏の地域構造の変容について ―メトロポリスからメガシティへ ―

  長田 守

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<要旨>

  1. 首都圏は人口規模2,890万人を擁する東京圏を含む我が国最大の都市圏であるが、他の圏域が未だ経験したことのない巨大都市ステージとも呼べる新たな都市化のステージに入っている。首都圏を論ずるには新たな都市概念が必要になってきているという問題意識の下、この圏域で進展している新たな都市化プロセスの把握を試み、首都圏の今後の都市化の動向を考察したものである。
  2. 都市は一般的にその存立基盤として周辺地域を始め外部地域に対する各種の財やサービスの供給機能を持つが、現在この機能を軸に都市間の多様な機能分化と機能連担が進み、その結果都市間の機能的ネットワークが一層強化される中で大都市圏が形成されてきている。本稿はこの機能分化と機能連担の進展に着目して昭和40年代以降現在までの首都圏の都市化プロセスを考察した。
  3. 具体的には、首都圏内各都市(162都市)の産業構造の特化と機能連担の状況を、産業特化係数を用いて因子分析によって考察し、次に各都市の因子得点に基づく都市分類を行い、次の8つの都市類型を抽出した。
        C1:業務・地域中心都市
        C2:近郊業務・住宅都市
        C3:近郊工業・住宅都市
        C4:近郊人口急増都市
        C5:地方中小拠点都市
        C6:C1競合都市・鉱業都市
        C7:軽工業地場産業都市
        C8:工業・地域中心都市
  4. さらに、上記各都市類型の地域分布の時系列変化および各都市の特性変化の考察から、首都圏は、(1)東京圏(既成市街地+近郊整備地帯)、(2)東京圏縁辺部ゾーン、(3)地方中核都市圏ゾーンの3つの都市圏域から構成されること、また東京圏は昭和50年代後半以降、従来のメトロポリス:一極集中型都市構造から、メガシティー:一極+α極型都市構造とでも言うべき新たな都市化のステージに入ったことを仮説として呈示し、巨大都市時代の都市成長管理・整備方策の議論のためには、新たな都市概念とそれに基づく都市像の構築が必要であることを問題提起した。

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