パブリシティ

イベント(シンポジウムのご紹介)

2007年度

テーマ 新たなる挑戦-日本経済のゆくえとポスト団塊の企業経営-
日時 2007年10月
場所
記念講演者
榊原 英資氏 早稲田大学 教授
基調講演者
清家 篤氏 慶應義塾大学 商学部教授
パネリスト
清家 篤氏 慶應義塾大学 商学部教授
草野 忠義氏 財団法人連合総合生活開発研究所 理事長
斎藤 聖美氏 ジェイ・ボンド東短証券株式会社 社長
谷川 和生氏 株式会社東芝 取締役・執行役上席常務
櫨(はじ) 浩一 ニッセイ基礎研究所 経済調査部長
コーディネーター
嶌 信彦氏 ジャーナリスト

議事録

過去の実績一覧

書籍出版

  • 証券事典
    証券事典
    著者:
    証券経済学会(編著)/公益財団法人日本証券経済研究所(編)
    出版社:
    きんざい
    発行年月:
    2017年6月
    定価:
    ¥15,000(税抜き)
    研究員:
    德島 勝幸 金融研究部

    ※当研究所の德島勝幸が、第1編と第3編の一部を執筆。


    ダイナミックに変貌する証券市場を読み解く!
    斯界の研究者が総力を結集した体系的大事典

  • テキストブック 地方財政
    テキストブック 地方財政
    著者:
    篠原 正博/大澤 俊一/山下耕治(編著)
    出版社:
    創成社
    発行年月:
    2017年6月
    定価:
    ¥2,500(税抜き)
    研究員:
    石川 達哉 経済研究部

    ※当研究所の石川達哉が、第8章「地方債」を執筆。


    制度や政策に重点を置き、財政の意義と今後の役割をわかりやすく解説した。

  • 実践 財政学-基礎・理論・政策を学ぶ
    実践 財政学-基礎・理論・政策を学ぶ
    著者:
    赤井 伸郎(編)
    出版社:
    有斐閣
    発行年月:
    2017年4月
    定価:
    ¥2,700(税抜き)
    研究員:
    石川 達哉 経済研究部

    ※当研究所の石川達哉が、第1部 第3章「政府間財政移転と地方財政」を執筆。


    財政学の基本に加えて、現実の重要課題もバランスよく学べる、新しいスタンダードテキスト。同じ体系のもとで各章を、「1財政の今(国・地方の役割)」「2理論・歴史を学ぶ」「3仕組み・政策・課題を学ぶ」の3つのパートに分け、学習できる画期的な1冊。

書籍出版一覧

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2017年
08月15日
読売新聞 朝刊 3面 人手不足の解消 課題 経済研究部
矢嶋 康次
2017年
08月15日
日本経済新聞 朝刊 3面 成長率 夏以降も底堅く 今年度1.8%予測 民間15社平均 経済研究部
斎藤 太郎
2017年
08月15日
日刊工業新聞 朝刊 2面 GDP 年4%成長 原油価格上昇と円安 懸念材料 経済研究部
斎藤 太郎

新聞掲載一覧

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2017年
08月17日
インシュアランス 15P 老後の生活を支える年金保険など保険料控除対象へ (No.163) 保険研究部
片山 ゆき
2017年
08月14日
時事通信 GDP・識者コメント:内需中心にかなり強い 経済研究部
上野 剛志
2017年
08月12日
健美家(web) 若年外国人の人口急増!高級サービスアパートメントやシェアハウスなどニーズ多様 金融研究部
竹内 一雅

雑誌等掲載一覧

講演・学会報告

講演日 タイトル 主催 講演者
2017年
08月10日
内外経済情勢懇談会 「欧州における保護主義の動向について」 一般財団法人統計研究会 経済研究部
伊藤 さゆり
2017年
08月08日
ISFJ2017政策フォーラム 「中間カンファレンス」(明治大学) 労働雇用分科会 モデレーター ISFJ日本政策学生会議 生活研究部
金 明中
2017年
08月07日
シアターZOOラボ2017年 「北海道における地域アーツカウンシルの可能性」 公益社団法人北海道演劇財団 社会研究部
吉本 光宏

講演・学会報告一覧

TV出演

放送日 番組名 内容 出演者
2017年
08月12日
BS12 Twellv 「マーケット・アナライズ plus+」 コメンテーター 経済研究部
矢嶋 康次
2017年
08月10日
ラジオNIKKEI 「日経新聞を読んで」 在英EU機関誘致合戦 他 経済研究部
伊藤 さゆり
2017年
08月09日
テレビ東京 「Newsモーニングサテライト」 今日の株価見通し・注目ポイント 金融研究部
井出 真吾

TV出演一覧

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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